2021 Fiscal Year Research-status Report
A Study of the Relevance Structure and Educational Methods of STEM Education based on Computational Thinking
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21K02620
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| Research Institution | Minatogawa College |
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Principal Investigator |
山田 哲也 湊川短期大学, その他部局等, 教授 (00727224)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原田 信一 京都教育大学, 教育学部, 教授 (90646647)
荻窪 光慈 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (00431726)
湯地 敏史 宮崎大学, 教育学部, 教授 (80418988)
岳野 公人 滋賀大学, 教育学部, 教授 (70313632)
山岡 武邦 東海学園大学, 教育学部, 准教授 (00844565)
角 和博 佐賀大学, 芸術地域デザイン学部, 客員研究員 (80145177)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 学習レリバンス / 教育方法 / プログラミング的思考 / STEM教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，初等・中等教育において，STEM/STEAM教育（Science, Technology, Engineering，Art, Mathematics）の分野横断的な立場から，プログラミング的思考を基盤としてものづくり教育を展開し，学習レリバンス（児童生徒がどのような意味や意義を感じているか）に関わる能動的な学習ための教材と教育方法を開発することにある。
ものづくり教育の持つ探究サイクルと学習レリバンスを同期させる教育方法を見出していくにあたって，イギリスの技術教育の内容を踏まえ，イギリスGCSEテキストに見られるキャリア教育的要素の分析，STEM/STEAM領域の科学絵本の内容分析，STEM実践者の指導モデルなどの調査を行った。さらに学習レリバンスの構造，学習レリバンスを涵養できることに関する学生の意識などから学習レリバンスの基礎調査を行った。さらに実践研究として，エネルギー開発・利用の歴史的変遷に関する授業実践やWebスクレイピング技術とLINE Notifyを活用し，身近なLINEを取り扱うなどSTEM/STEAM教育の領域ごとに今日的なテーマや歴史的認識を扱う教材開発を順に進めている。統合学習の観点から，米国技術工学教育スタンダード(STEL)の改訂版を見据えながら，STEAM型統合学習の検討を行った。その中で今後，学習レリバンスの構造や児童・生徒の具体的なあらわれなどの調査を行っていく見通しがついた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
理論研究やそれぞれの領域研究を研究分担者らが日本産業技術教育学会高等学校委員会のミーティングにおいて共有するなどした。また，意識調査などの多くをweb上で行うことなどにより，おおむね順調に行うことができた。新型コロナウイルスによる影響を考慮し，当初から授業実践などの対面的な調査を計画的に行った。打ち合わせ会議などをweb上で行うなどのコロナ対策を行ったため，大きく遅滞することはなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルスによる渡航制限が緩和された場合，海外のSTEM/STEAM教育において学習レリバンスに関わる現地調査を計画している。また，各領域研究に係る合同会議を行い，海外のSTEM/STEAM教育の研究者と情報交換を伴う実践的な研究を進める。それぞれの領域において実社会で認識されている製品等の現物を教材として利用する授業モデルを開発するなど学習レリバンスを重視した各領域における教育内容の開発を行う予定である。高等学校での展開を中学校，小学校に要素を抽出する形で教材の学習をフローチャートとして完成させ，小中学生向けにも同じ学習上にあるように開発する計画である。授業モデルの 小学校用・中学校用・高等学校用への展開を具体的に行っていく予定である。
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| Causes of Carryover |
実践事例を収集し，理論研究と照らし合わせる過程において実践事例収集をweb上で行うことができた。また，意識調査や研究分担者，研究協力者の合同会議をオンラインで行うこととしたため次年度使用額が生じることになった。
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