2022 Fiscal Year Research-status Report

初期キャリアのリーダーシップ発揮に繋がるオンライン下の効果的な大学での学びの研究

Research Project

Project/Area Number	21K02669
Research Institution	Toin University of Yokohama
Principal Investigator	武田佳子桐蔭横浜大学, 教育研究開発機構, 教授 (50880259)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	溝上慎一桐蔭横浜大学, 教育研究開発機構, 教授 (00283656) 丸山智子愛媛大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (40828034) 森朋子桐蔭横浜大学, 教育研究開発機構, 教授 (50397767) 溝口侑桐蔭横浜大学, 教育研究開発機構, 講師 (40909165)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Keywords	リーダーシップ自己効力感 / トランジション / 初期キャリア / オンライン / 組織社会化
Outline of Annual Research Achievements	【2022年度】：入社１年目の学生への縦断調査を2021年度の回答学生を対象に、 10月に質問紙調査を実施した。入社1年目の調査項目は、入社前後の研修・組織社会化、リーダーシップ自己効力感尺度等を調査項目とした。先行研究では、入社1年目のリーダーシップ自己効力感はリアリティ・ショックや組織社会化の影響を受けることが確認されている。入社前後の研修や職場環境などが組織社会化に影響を与えることが予測されるが、それを統制してもどのような大学時の学習や経験が入社後のリーダーシップ自己効力感に影響を与えるかを検討していく。初年度の調査結果で、リーダーシップ学会、大学教育研究フォーラムで学会発表を行った。オンラインでのリーダーシップ自己効力感の全因子とも、リアルのリーダーシップ育成が基盤になっているが、鼓舞力はオンラインでのリーダーシップ育成が必要であることが示唆された。また、先行研究によると、オンラインのリーダーシップでは、文章によるコミュニケーションが重要であることも明らかになっており、学生時代の文章によるコミュニケーションにどのように取り組んでいたかと初期キャリアのオンラインのリーダーシップ自己効力感との関連を検討した。【2023年度】：入社２年目の10月頃に同様の対象者に、入社前後の項目を外した項目で質問紙調査を行う。入社一年目は、リアリティ・ショックの関係で、リーダーシップ自己効力感の得点が下がることが、先行研究でも確認されていることから、2年目の社会人のリーダーシップ自己効力感と大学までの学習経験、初期キャリアでの経験の分析を行う予定である。2023年度は最終年度であることから、学会発表3回（大学教育学会、リーダーシップ学会、大学教育研究フォーラム）で発表予定で、論文投稿もリーダーシップ学会で行う予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 年度ごとの定量調査は順調に進んでいる。但し、縦断調査であることから、回答者が継続的に安定して回答してもらえないため、徐々にサンプル数が減少している状況である。二年目の調査では、新たなサンプルも取得し、大学時代は振り返り調査で回答してもらうようにした。二年目にさらに減少する可能性があるが、入社二年目まで縦断で調査したのは、今回が初めてあることから、非常に興味深い。定性調査に関しても並行して行う予定であったが、こちらは実施できていない。研究により深みを増すためにも、今年度実施したいと思っている。学会発表は、年に2.3回程度順調に実施できているが、論文がまだ投稿できていないことから、今年度中に論文発表を行いたいと考えている。インターネットリサーチ会社では大学生のデータが少ないこと、男性の回答者が少ないというデメリットがあることが今回判明した。大学から社会人の縦断調査でサンプル数を集めるのは、なかなか難しい状況である。
Strategy for Future Research Activity	今年度が最終年度になっているが、継続して、社会人でリーダーシップ自己効力感を発揮して社外の異なる企業とのプロジェクトを遂行できる人材の大学時代の学びをさらに深めて研究していきたいと考えている。コロナも終息したことから、オンラインのみにとどまらず検討していきたい。
Causes of Carryover	2023年度に三回目の縦断調査を行うため、その経費に充てるため2023年度に繰り越しした。