2021 Fiscal Year Research-status Report
A Comprehensive Study on Data Utilization for the Management of Teaching and Learning
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21K02674
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| Research Institution | Kansai University of International Studies |
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Principal Investigator |
藤木 清 関西国際大学, 心理学部, 教授 (60300365)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
Shorb Patrick 関西国際大学, 国際コミュニケーション学部, 教授 (10866320)
望月 雅光 創価大学, 経営学部, 教授 (70284601)
林 透 金沢大学, 教学マネジメントセンター, 教授 (20582951)
大関 智史 旭川医科大学, 医学部, 講師 (40831582)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 教学マネジメント / データ活用 / Institutional Research |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は研究メンバーが所属する機関において教学マネジメントへのデータ活用の事例と課題を調査した。また、大関、Shorbは英国の高等教育の質保証について文献等により調査を行った。
研究の成果は12月17日のDSIRでShorbが報告。英国の高等教育の内部質保証の仕組みを整理し、日本の高等教育の内部質保証の問題点を明らかにした。
また、3月16日京都大学大学教育研究開発推進センター主催の大学教育研究フォーラムにおいて、「大学における教学データ利活用のリアルを見つめよう！―IR期待論からデータ駆動型組織行動論への価値転換―」を企画実施。司会進行：藤木、進行補助：Shorb、話題提供：林、望月、大関。教学データ利活用の課題について、組織開発の視点からフィードバック・ループの構築や障壁に着目しつつ、「【1】教学データ利活用の前提となる大学組織マインドセット」「【2】大学全体・教育プログラム・教員個人レベルに応じた教学データ利活用の動機付け」「【3】大学組織におけるフィードバック・ループを構築する内的・外的要因」といった三つの観点に基づき、①日本の国立大学の事例による、教学データ利活用の前提となる大学組織マインドセットに関する問題提起（林）、②日本の私立大学の事例による、大学全体・教育プログラム・教員個人レベルに応じた教学データ利活用の動機づけに関する問題提起（望月）、③英国の大学の事例を参考にした、大学組織におけるフィードバック・ループを構築する内的・外的要因の提示（大関）、を行った。上記の話題提供を踏まえながら、幾つかの論点をフロアに提示し、全体的な意見交換を行った。
研究会は、第1回：4月22日（木）18時30分～、第2回：7月1日（木）19時～、第3回：9月28日（火）19時～、第4回：12月15日(水)19時～、第5回：3月3日（木）18時30分～に開催した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2021年度は、研究メンバーの所属研究機関における教学マネジメントへのデータ活用の事例と課題を調査するとともに、英国の事例について文献等により調査した。コロナ禍であったため、研究出張ができず活動は限定的だったが、発表についてはリモートであったため、実施することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度に行った研究を基礎に、日本の大学の教学マネジメントにおけるデータ活用に関するアンケート調査の設計・実施、及び訪問調査の実施とともに、比較研究対象として米国・英国の大学の教学マネジメントにおけるデータ活用の事例調査を行う。海外比較研究では、研究代表者・分担者が実績を有する海外研究者とのネットワークを最大限に活用する。
●日本の大学の教学マネジメントにおけるデータ活用に関するアンケート調査分析
●米国・英国の大学の教学マネジメントにおけるデータ活用に関する調査分析
●教学マネジメントにおけるデータ活用に関する体系的整理とモデルの提示及び学術的方法
論の公表
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| Causes of Carryover |
コロナ禍により研究会及び研究発表がすべてオンラインで実施することとなったため、旅費がかからなかった。
次年度では他大学への訪問調査、大学を対象とした質問紙調査、英米高等教育の文献調査等が予定されているので、訪問大学数の追加、対面による研究会の開催の追加等により、本研究の活動を充実させる。
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