発達障害リスク児の幼児期からの発達軌跡に関するコホート研究

2023 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 21K02701
• Research Institution: Ochanomizu University
• Principal Investigator: 神尾 陽子 お茶の水女子大学, 人間発達教育科学研究所, 客員教授 (00252445)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 菅原 ますみ 白百合女子大学, 人間総合学部, 教授 (20211302) ; 齊藤 彩 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 助教 (30794416)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 発達支援 / 育児支援 / 通所支援 / 発達障害 / アタッチメント / 自閉スペクトラム / 多動・不注意 / 育児ストレス

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、自治体（埼玉県所沢市）とお茶の水女子大学、国立精神・神経医療研究センターが連携して、幼児期に発達支援を要する子どもと家族のメンタルへルスと育児に、発達支援サービスがどのように関係するかを調べる縦断研究である。研究同意を得た保護者によって電子アンケート（所沢子どもの心の健康調査）に毎年回答されたデータを用いて、子どもの要因（性、年齢、気質、情緒や行為の問題、不注意や多動、対人コミュニケーション）、養育者の要因（社会経済的状態、家族関係、養育機能、メンタルヘルス、対人コミュニケーション、育児ストレス、育児のサポート状況）、そして親子関係に関する要因（アタッチメント）がどのように相互作用して子どものその後に影響するのかを明らかにすることを目的としている。本年度は市の発達相談を利用したケース(N=67)の特徴と、そのうち通所支援（療育）を継続して受けた人(N=17)と受けなかった人(N=24)の違いを分析した。最初のコンタクトは子ども（2-6歳、平均年齢4歳）は保健センターや保育園からの紹介が最も多く、自閉的特性、多動・衝動性/不注意の問題、仲間関係の問題、情緒の問題の順で困難が強かった。継続して通所支援を受けたケースは受けなかったケースと比べて、年齢、性別、保護者の教育歴、父親の就労、家庭養育特徴には有意差がなかった。通所群には就労している母親の割合、親のうつ傾向、親のコミュニケーションの問題がより大きく、子どもは自閉的特徴、多動傾向、行動の問題がより多かった。育児ストレスを詳細にみると、子どもの特徴や親子の愛着関係と関連したストレスは通所の選択に関係しておらず、親自身の特徴や親としての有能感と関連したストレスが高い親は通所群に多かった。これより、通所支援サービスが発達支援ニーズのある子ども、育児支援ニーズのある親に提供されていることが明らかになった。