2021 Fiscal Year Research-status Report

Construction of the Education Support Model for Prevention of Internet-Media Addiction at Schools

Research Project

Project/Area Number	21K02760
Research Institution	Himeji University
Principal Investigator	日潟淳子姫路大学, 教育学部, 教授 (20621121)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	上田ゆかり鈴鹿大学, こども教育学部, 准教授 (20782626)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2025-03-31
Keywords	ネット依存 / 心理教育 / 時間的展望
Outline of Annual Research Achievements	本研究は，現代社会を生きる上でデジタル機器の使用スキルを高めることが求められる教育現場で，児童・生徒にネット依存に陥らせることなく適切にネットメディア機器を使用する力を子どもたちに身につけさせるために，心理教育や授業の教材を提供し，学校で組織的，継続的にネット依存・防止を促す教育支援モデルの構築を目指すものである。そのため，2021年度は研究実施に向けての準備を行った。今までの研究成果から提供する教材である「自分の夢・目標をかなえるためのネットとの向き合い方」の再検討と，SNS使用によるネット依存を防止するための新たな教材として「ネットメディア機器を適切に使用するためのクラスのルール作り」を作成し，より高い効果を上げる２つの提供教材の作成した。加えて，研究を実施させていただく研究協力校を得るために，三重県津市の教育委員会に研究の概要を説明し，研究協力校を募ることへの理解と協力のお返事をいただいた。2022年5月の校長会で研究の説明し，研究協力校を得て2022年度に数校で研究を実施する準備を整えた。また，代表者の日潟は姫路市公立幼稚園数校で保護者を対象に「ネット依存症：こどもの生活や健康におよぼす影響」の講演を行い，研究に向けての保護者の生の意見を得た。分担者の上田は津市学校保健会研究大会で，メディアコントロールをめざす学校現場の取り組みと，養護教諭の役割について助言・講演を行い，学校現場でニーズを捉えた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 学校現場で新型コロナウイルスの感染拡大によって，学校現場は授業数確保が第一優先とされ，逼迫していたこともあり，学校現場に訪問できず，研究の協力を依頼することができなかった。そのため，2021年度に予定していたネット依存測定尺度の作成のための調査を行うことができなかったり，実際に学校で提供教材を実施して効果の検討を行うことや，ネット依存との健康調査との関連性をとらえることができなかった。2022年度以降で研究を実施する過程において並行してそれらを行い，教育現場におけるネットメディア依存予防・防止教育支援モデルを作成していく予定である。
Strategy for Future Research Activity	2022年度は研究協力校を数校得ることができるため，2021年度に行う予定であった，ネット依存測定尺度の作成については，研究実施校で調査を実施し，作成していく。また，学校への提供教材については，研究協力校で2021年度に作成したものを実施する中で，学校の先生方からご意見をいただいて，改良を行い完成し，2023年度においてそれらを使用して，教育現場におけるネットメディア依存予防・防止教育支援モデルの構築を行っていく。ネット依存と健康調査との関連については，2022年度および，2023年度に研究協力校の養護教諭が実施している健康調査のデータと，2022年度に作成するネット依存尺度の関連をとらえ，健康調査にあらわれるネット依存傾向を詳細にとらえ，養護教諭にフィードバックし，ネット依存防止の効果的なサポートについて検討していく。上記の結果を踏まえ，2024年度に教育現場におけるネットメディア依存予防・防止教育支援モデルを完成する。
Causes of Carryover	2021年度は新型コロナウイルス感染症の拡大によって教育現場で研究を実施することができなかったことにより，研究実施の準備等しか行えなかったため，次年度使用額が発生した。2022年度は研究協力校を得て，調査，および，心理教育と授業を数校に実施するため，2021年度分の教育現場で研究実施にかかる機材や調査・提供教材の作成に関する経費，教育現場へ出向く旅費を使用する。また，研究に関する情報収集や2022年度の結果を発表するためにネット依存症の治療行っている医療施設や教育施設を訪問したり，学会等に参加・発表するために旅費を使用する予定である。