2021 Fiscal Year Research-status Report
英語医療面接スキル向上を目指したデジタルバッジ認証型eラーニング教材の開発
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21K02833
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| Research Institution | Shimane University |
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Principal Investigator |
岩田 淳 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 教授 (00280438)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
汪 曙東 島根大学, 学術研究院教育研究推進学系, 准教授 (50435046)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 英語医療面接 / eラーニング / デジタルバッジ / マイクロクレデンシャル / 医学英語教育 / ESP |
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| Outline of Annual Research Achievements |
eラーニング教材開発において、学習者が獲得した知識や技能を「デジタルバッジ」と呼ばれるアイコンやマークによって可視化し、認証する方法が近年大いに注目されている。本研究では、こうした背景を踏まえ、「マイクロクレデンシャル」の概念と「デジタルバッジ」による学習達成度の可視化を実現するための教材開発の骨格となるインストラクショナルデザインを検討し、そのデザインをもとに、診療科ごとの主要な
症候をテーマとした英語医療面接eラーニング教材の開発を行う。また、その運用評価によって、教材の有効性を検証するとともに他の教育機関との共同利用にむけた課題を検討する。さらに、学会発表や論文によって本研究で得た知見を社会に還元し、医学教育や他の専門教育分野におけるデジタルバッジ認証型eラーニングの普及と進展に貢献することを目的とする。本研究では、3年間の研究期間を3つのフェーズ分けて研究を実施する計画とし、第1フェーズ（2021年度）の期間は次の内容の研究を行なった。
①医療従事者のための英語コミュニケーション力を測定する試験「OET Medicine」の問題集や医療面接スキルに関する参考文献を利用して、英語医療面接に必要な語彙や表現、医療面接スキルにおける重要な項目について文献調査を行った。
②①の文献調査と同時に問題集のテキストデータをコーパスとしたジャンル分析を開始した。
③オンライン学習支援システム「Moodle」に医療面接スキル学習用コースを作成し、基本情報やクイズを掲載した。
③フェーズ２で作成する医療面接教材のトピックと素材選定の準備、ならびに「マイクロクレデンシャル」の概念と「デジタルバッジ」の認証制度を導入した教材のインストラクショナルデザインの設計を開始した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
第1フェーズ（2021年度）の研究計画のうち、フェーズ２で作成する医療面接教材のトピックと素材選定の準備、ならびに「マイクロクレデンシャル」の概念と「デジタルバッジ」の認証制度を導入した教材のインストラクショナルデザインの設計については、コロナウイルス感染症の影響で海外の研究協力者と現地で予定していた打ち合わせ、ならびに海外で予定していた医学英語教育やeラーニングに関する国外の学会での調査や情報収集が実現できなかったため、進捗が予定よりやや遅れることとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究の第2フェーズとなる2022年度については、前年度の予定でやや進捗が遅れている医療面接教材のトピックと素材選定の準備、ならびに「マイクロクレデンシャル」の概念と「デジタルバッジ」の認証制度を導入した教材のインストラクショナルデザインの設計を研究協力者との協力、調査研修、情報収集を通じて進める。また、次の内容の研究を進める。
① 研究協力者からの監修、助言をもとに教材の作成（主要な症状10ユニット分を予定）を行う。教材は医学部学生を対象に試用し、学習データ（ログ、成績）の分析とアンケート結果をもとにインストラクショ
ナルデザイン、インターフェイスの改善を行う。
② 研究に関連する国内外の学会に参加し、研究遂行に必要な研究調査を実施するとともに、中間研究成果を発表し、専門分野の研究者から得たフィードバックをもとに、研究目標達成に向けた計画のチェックを行う。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍の影響により、令和３年度に調査研究と情報収集を予定していた国際学会（EuroCALL)の現地で参加、また研究協力者（アメリカ）との現地での打ち合わせや取材等ができなかったため、次年度の使用額が生じることとなった。
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