2023 Fiscal Year Research-status Report
Systematization of competencies to be cultivated in programming education and development of a curriculum based on these
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21K02922
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| Research Institution | Tokyo Gakugei University |
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Principal Investigator |
加藤 直樹 東京学芸大学, 大学教育研究基盤センター機構, 教授 (00313297)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | プログラミング教育 / 情報活用能力 / データ活用力 / アルゴリズム的思考 / 論理的思考 / 教科等教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
現時点のプログラミング教育は，教科書に掲載された数少ない記載，教師が独自に探してきた教材，研究校が発信した指導案等をもとに実施されている．それら一つ一つはプログラミング教育の目的を達成するものであるが，系統化された実施にならないため，たとえばあるプログラミング活動を行う際，その活動に必要な資質能力をそれまでに育んでいないということが起こり，その活動を効果的に行うことができない，本質的な活動を行う前の準備活動に多くの時間が必要になるなどの問題が生じる．そこで本研究では，前段階で進めてきた研究成果であるモデルカリキュラムをもとにし，各教科等各単元及び課程外で実施できるプログラミング活動について，その活動で用いる資質能力を小学生の発達段階と各単元の順序性を考慮しつつ整理し，プログラミング活動の再設計や追加を行いながら，資質能力を系統的に育むカリキュラムを開発するとともにカリキュラム再構築のための指針を確立する．
この目的に向かって，本研究では(a)これまでに開発した各プログラミング活動について再分析を行い，育む資質能力の要素を明らかにする，(b)授業実践を通して，各要素が習得・活用できる時期を明らかにする，(c)完成年度（プログラミング教育を1年生から開始した児童が卒業する年度）までの補完的活動を開発する，ことを進めていく．
2023年度は，理科のカリキュラム（公開用webサイト）の開発を完了させた．その成果は，大日本図書から依頼された小学校理科の指導書に反映させた．また，各種実践を行ったが，その有用性を検証するデータの収集は実践校の事情もあり，十分に進めることはできなかった．また，開発したカリキュラムを実践できる教員養成・研修のための教材を開発した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
学校現場はGIGA端末（ICT）活用に追われていることもあり，プログラミング教育の取り組みも薄くなってしまっている．それが一つの要因となり，プログラミング教育の実証計画が遅れ，研究上の基礎データ収集は遅れたままであり，学会発表が行えていない状況にある．
一方で，理科に関してのカリキュラム策定，およびガイドラインの策定は完成し，この点に関しては順調に進展できていると考えている．
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度以降も，引き続き，研究目的の達成に向かい，各研究項目を実施していく．
2024年度は，まず2023年度までに再検討してきたカリキュラムの実証を進めていき，研究のまとめを行った上で，成果を公表することが第一の課題である．
この公表の方法については，これまで開発してきたカリキュラムを教育現場で実施するために必要となる，ガイドライン，指導案，および具体的な教材を開発し，一般に公表することが本研究の成果公表として最重要と考えているので，これらのまとめを中心に進めていく．
現在までの進捗状況にも記した通り，教育現場におけるプログラミング教育への取り組みが下火になってきており，実証が難しい面も出てきている．これまでの協力校に加え，他の学校，教員にも協力を求め，実証を実施していく．
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| Causes of Carryover |
COVID-19の影響によって，学会発表のための旅費支出，授業補助者の謝金支出等が少なくなっていた．まだ影響が若干残ってはいるものの2023年度は概ね予定通りの支出があったが，それまでの繰越が溜まっている状況にある．
2024年度は，COVID-19の影響もほぼ無くなるため，学会への参加，実践授業への補助者の派遣が可能になっていくと思われ，これまでに支出すべき分を上乗せして，活発な活動に結びつけていく．
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