2022 Fiscal Year Research-status Report
ＳＮＳ型教職ｅポートフォリオを活用したオンライン授業実践力と省察力の育成
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21K02948
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
谷塚 光典 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (30323231)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森下 孟 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (70642528)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 教師教育 / 教員養成・教員研修 / 教育実習 / 実践的指導力 / 臨床経験科目 / リフレクション / 学び続ける教師 / ICT活用指導力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，オンライン授業の特徴を踏まえた授業観察記録を用いて，ｅポートフォリオ上での相互評価により非同期的な深い議論を通して，観察者としてのオンライン授業観察力を身につけるとともに，授業者としてのオンライン授業の実践力・省察力を獲得するモデルを構築することである。２年度めである令和４年度は，次の研究を実施した。
１．国内外の教員養成・教師教育，初等・中等教育段階におけるオンライン授業実践，および，教職ｅポートフォリオに関する文献及び情報の収集・分析を継続した。
２．信州大学教育学部においてこれまで運用してきた教職ｅポートフォリオ・システムの機能に基づいて，新システムの基本設計を行った。使用システム・サーバ，ログイン管理，自己評価，相互評価，ICT活用指導力の記録等について検討し，新システム開発の方向性を明らかにした。また，教育臨床経験活動を行った対象者に開発システムを活用した評価を受けたところ，システムの操作性やレスポンスの早さなど，使用感については一定の肯定的な意見を得ており，システムの安定性が確認できた。それらを踏まえて，自己評価・相互評価（エビデンス蓄積・表示）機能，管理機能等の機能拡張・システム改修を実施した。
３．臨床経験科目の内容と運営体制の改革を行った学部２年次生対象「教育臨床演習」について，新型コロナウイルス感染症に対応しながら実施した2021年度の状況から，成果と次年度以降の課題を明らかにした。コロナ禍であっても，附属学校と学部が密に連携することにより，臨床経験科目における臨床経験活動を実施可能であり，先輩の教育実習の様子を直接参観することで授業参観の方法や参観記録票の記入方法などを実践的に学ぶことができたことがわかった。
４．本研究課題に関連して，日本教育工学会全国大会，日本教育工学会研究会，日本教育大学協会研究集会等において研究発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画調書に述べられている具体的な研究課題３点のうち，特に「最適な教育クラウドを活用したＳＮＳ型教職ｅポートフォリオの開発と運用」に関連して，文献調査及び教職ｅポートフォリオ利用者評価に基づいて，自己評価・相互評価（エビデンス蓄積・表示）機能，管理機能等の機能拡張・システム改修を実施できた。これは，最終年度に予定した利用者評価に基づく機能全体の改修および新機能の開発・実装を前倒しして実施することができたものである。そして，２年度めの研究・調査の結果を，日本教育工学会全国大会，日本教育工学会研究会，日本教育大学協会研究集会，日本教育大学協会全国教育実習研究部門研究協議会等において成果発表したことからも，おおむね順調に進展していると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度の令和５年度においては，２ヶ年度の研究成果を踏まえて，研究計画調書に述べられている具体的な研究課題３点のうち，特に「ｅポートフォリオ上のオンライン授業観察記録を用いた省察力育成方法の開発」に関連して，これまでにシステム開発・機能拡張した教職ｅポートフォリオを活用して，ALACTモデルのサイクルで省察する効果を検証する。そして，最終年度として研究をとりまとめ，国内外の関連学会に参加することに加えて，学会誌等に投稿し，研究成果を公開していく。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の拡大により，オンライン開催された学会が多く予定していた国内旅費を執行する必要がなかったことに加えて，海外渡航に制限があり外国旅費による成果発表・情報収集を実施できなかったため。
次年度使用額は，成果発表・情報収集のための学会参加の旅費および参加費として使用する予定である。
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Research Products
(16 results)
