2022 Fiscal Year Research-status Report
教員養成大学における資質向上のための認知的個性のフィードバックを通した教育的支援
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21K02998
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| Research Institution | Kyoto University of Education |
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Principal Investigator |
田爪 宏二 京都教育大学, 教育学部, 教授 (20310865)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高垣 マユミ 津田塾大学, 学芸学部, 教授 (50350567)
廣瀬 真喜子 沖縄女子短期大学, その他部局等, 教授 (70605617)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 認知的個性 / 教員養成 / 教師の資質向上 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、教員養成大学に在学する大学生に対して認知的個性の測定を行い、そのフィードバックが教師としての資質向上に及ぼす影響に関して、養成課程の各段階の特徴及び時系列的変化の過程を縦断的に検討するものである。
本年度は、実習準備期（２年）、及び実習前・後（３年）の大学生を対象に、前年度に開発した「認知的個性を評価するチェックシート」を実施し、その結果をフィードバックし、それを元に、各学生に認知的個性を活かした学習の方策について考察させる教育的支援を実施した。調査データは、実行機能の能力の高低による学生の記述の特徴について、量的分析と自由記述による質的分析を実施した。その結果、大学生はチェックシートにより自身の認知的個性について認識し、それをもとに実習における個性の活かし方や留意点について各自で考察する姿が窺われた。あわせて、研究の背景となる、実行機能やワーキングメモリ等の認知的個性にかかわる検査・評価課題の検討、及び教員として必要な資質とその養成教育についての情報収集を行った。
また，研究成果について学会等での報告を行った。
但し、前年度に引き続きコロナウイルス感染症拡大の影響をうけ、大学における講義や学外での実習に制限や変更が生じた。このため、調査の実施についても制限が大きくなり、また回収されたデータについてもコロナ下の影響を踏まえる必要性があるとともに，今後コロナ下の状況が回復後に改めて調査を行う必要性があると考えられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度は、実習準備期（２年）、及び実習前・後（３年）の大学生を対象に、前年度に開発した「認知的個性を評価するチェックシート」の実施と分析を行った。
前年度に引き続き、コロナウイルス感染症拡大の影響をうけ、大学における講義や学外での実習に制限や変更が大きく生じた。その影響のため、調査の実施についても制限が大きく、変更を余儀なくされた。そのような状況においても可能な限り調査を実施したが、それらについても、実習の経験が従来とは大きく異なっていることを考慮する必要があった。調査で得られたデータはこれらの状況を加味しながら分析する必要があるが，次年度以降コロナ下の状況が回復するのを待ち改めて調査，分析を行う必要性があると考えられる。
上述の状況から、本研究課題の進捗にやや遅れが生じていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和５(2023)年度は令和３、４(2021，2022)年度に継続して、職業選択期（４年，短期大学２年）にある学生に対して教育的支援及び調査を実施するとともに，学年進行による変化を総合的に分析する。但し、「現在までの進捗状況」の項でも述べたとおり、コロナウイルス感染拡大の影響で調査の実施にが制限され、本年度の計画通りに行うことができない部分があった。このため、共同研究者や所属機関とも協議の上、令和５年度においても改めて教育実習を行う実習期(３年生)の調査，及び保育者養成の短期大学における調査を実施することとする。
あわせて、学会参加や論文執筆による研究成果の発信を行う。
なお、コロナ下の影響は徐々に解消に向かうことが予想されるが，今後もその影響により大学の授業や実習に変更が生じた際は、研究の遂行について共同研究者や所属機関とも協議の上、コロナ下の影響を加味しながら調査の実施や分析を継続していく。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額は、コロナウィルス感染症拡大の影響により、出張予定の学会（日本教育心理学会（2022年８月）が参集しない形での開催となったことや、対面による研究打合せの中止による旅費未使用分、および物品の価格の変動等によって生じた差額である。
（使用計画）
当初の研究計画から時期を変更し、2023年度の学会参加費用及び物品等の購入費に充てる。
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