2021 Fiscal Year Research-status Report
感覚処理感受性に着目した児童の心の健康問題を解決する効果的な自然体験活動の提案
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21K03035
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| Research Institution | Rikkyo University |
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Principal Investigator |
大石 和男 立教大学, コミュニティ福祉学部, 教授 (60168854)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
遠藤 伸太郎 千葉工業大学, 先進工学部, 助教 (20750409)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 感覚処理感受性 / 環境感受性 / Highly Sensitive Person / 自然体験活動 / メンタルヘルス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年，児童におけるメンタルヘルス悪化が問題とされており，その有効な解決策の一つとして，自然体験活動に注目が集まっている。しかしながら，その効果には大きな個人差があり，活動の効果を一層高めるための検討を行う必要がある。本研究課題では，自然を含む種々の環境刺激からの影響の受けやすさを表す生得的な特性である，感覚処理感受性（Sensory Processing Sensitivity；以下，SPSと略記）の概念に注目し，SPSの程度に応じた効果的な自然体験活動プログラムの提案を行うことを目的としている。
そこで，令和3年度はまず，児童を対象に実施されている既存の自然体験活動プログラムにおいて，SPSの調整効果を検討した。調査対象者は，緑地で実施された日帰りの自然体験活動プログラムの参加者89名（すべて小学校6年生）であった。プログラムの実施前後にメンタルヘルスの関連指標（抑うつ傾向，肯定的・否定的感情，将来に対する希望）を，実施前にSPSの程度を，実施後にプログラム中の体験内容について，質問紙での測定を行った。まず，メンタルヘルス関連指標におけるプログラム実施前後での程度を比較したところ，抑うつ傾向が有意に低下していた。そこで，抑うつ傾向の低下と強く関連を持つプログラムの体験内容について検討したところ，SPSの程度に応じて，その内容は異なることが明らかとなった。この結果は，成人を対象としたSPSの先行研究（e.g., Yano et al., 2021）とも一致するものであり，児童を対象に実施される自然体験活動においても，SPSの個人差を考慮することの意義が確認された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和3年度は新型コロナウイルス感染症の拡大によって，様々な活動制限を余儀なくされた1年であり，本研究の遂行に係る自然体験活動プログラムも規模の縮小や延期，中止といった措置を余儀なくされたため，当初想定していた規模のデータを収集することはできなかった。しかしながら，児童を対象とした自然体験活動においても，SPSの個人差を考慮する意義を明確に示す知見が得られた。この点は，次年度以降の研究を順調に進め，本研究課題全体の目的を達成する上でも不可欠な成果であることから，令和3年度は「おおむね順調に進展している」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度に行った研究では，児童のメンタルヘルス向上に関連を持つ自然体験活動の内容は，SPSの程度に応じて異なることが示された。しかしながら，この調査では，あくまでも活動の中で①他者との協力や②物事への挑戦といった内容について，どの程度の頻度で体験したかの測定に留まっており，活動の中で生じた心理面の変化に踏み込んだ検討は行うことができていない。そこで，令和4年度の研究では，自然体験活動プログラムの参加者に対して半構造化面接によるインタビュー調査，もしくは質問紙を用いた自由記述調査を実施し，自然体験活動を通した心理的な変化について詳細な検討を行う。令和5年度はこれらの結果を踏まえ，既存の自然体験活動プログラムを修正し，その効果検証を通して，より効果的なプログラムについて考察する予定である。
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| Causes of Carryover |
今年度は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、全国で展開されている自然体験活動プログラムの延期や中止、規模縮小などにより、調査件数やそれぞれの成果公表に遅れが生じたため、次年度に繰り越すこととなった。繰り越された額の主な用途は、国内外の学会出張費や論文投稿に係る英文校正費、およびオープンアクセスジャーナルへの論文掲載料などを予定している。
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