若年労働者のメンタルヘルス支援を目的とした職場・生活環境改善プログラムの開発

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 21K03050
• Research Institution: International University of Health and Welfare
• Principal Investigator: 山川 誠司 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 講師 (80787482)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 井上 由貴子 産業医科大学, IR推進センター, 助教 (00862525) ; 小堀 修 国際医療福祉大学, 大学院, 准教授 (40436598) ; 中田 光紀 国際医療福祉大学, 医学研究科, 教授 (80333384)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: 睡眠負債 / 睡眠教育 / 労働者 / 長時間労働

Outline of Annual Research Achievements

近年、脳・心臓疾患の認定件数は毎年減少傾向にあるが、精神障害の認定件数はむしろ増加傾向にある。特に働き盛りの20歳代から40歳代の労災補償支給決定件数が全体の82％を占め、その対策が急務となっている。職場うつや過労自殺を促進する要因として、１）長時間労働や過重労働、２）睡眠負債・不足などの睡眠問題、３）ITデバイスの過剰使用などが挙げられるが、これらはいずれも独立的にメンタルヘルス不調に関連しているのではなく、互いに影響しあいながらメンタルヘルスの悪化を導いていると考えられる。特に、若年労働者では長時間労働やITデバイスの多用（寝る前のスマホ使用、深夜に渡るパソコンやゲーム機器の利用）によって睡眠負債・睡眠不足が蓄積し、これらがメンタルヘルスを長期にわたって悪化させるものと考えられる。しかし、これまでは１）～３）を個別的に扱い、その影響をそれぞれ検討する研究が進められてきた。そこで本研究では、40歳未満の若年労働者の生活パターンをネット調査によって実態を明らかにするとともに職場うつや過労自殺の予防法を考案する。なかでも睡眠対策は職場で受け入れられやすいことから、睡眠科学の観点から１）過重労働、２）睡眠負債、３）スマートフォンなどのITデバイスの過剰使用を同時に考慮する介入法を考案し、若年労働者の職場うつや過労自殺を予防するための無理のない労働、睡眠と生活を改善する教員プログラムを開発することを目指すものである。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

有職者向けのネット調査は既に実施済みである。現在、データ解析を行い、論文作成の準備を進めており、研究全体の進捗状況はおおむね順調に進展している状況である。

Strategy for Future Research Activity

本研究は縦断調査を予定しており、労働環境や労働者のストレスの変化を把握するために６カ月以内にフォローアップ調査を行う予定である。第一回目のネット調査が終了済みであり、現在、第2回ネット調査を第1回調査参加者を対象に計画を進めている最中である。具体的には、調査時期の検討、調査データの除外項目の検討や追加・削除の質問項目等の検討などである。今後はこれら縦断調査データの解析を行い、労働者の健康に影響を及ぼす要因（ストレス、個人背景、生活習慣、心理社会的背景、雇用等）を網羅的に調査し、現代の労働者の現状を把握し、労働者が心身ともにより健康に働くことに寄与できるための基礎資料を得て、学会等で発表を行う予定である。

Causes of Carryover

学会参加や研究打ち合わせ等での移動を予定していたが、コロナ感染症の影響により延期になったため使用額の変更が生じた。今後の使用計画については、第一回ネット調査に参加した対象者にフォローアップ調査を行う予定であり、その調査費として使用する予定である。