2022 Fiscal Year Research-status Report
Development of cognitive tasks to assess attentional bias towards sleep-related stimuli in insomnia
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21K03074
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Research Institution | Edogawa University |
Principal Investigator |
山本 隆一郎 江戸川大学, 社会学部, 教授 (30588801)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
浅岡 章一 江戸川大学, 社会学部, 教授 (80386656)
西村 律子 江戸川大学, 社会学部, 准教授 (10757727)
野添 健太 江戸川大学, 社会学部, 講師 (90824318)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 不眠 / 注意バイアス / 認知モデル / 認知行動療法 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、慢性不眠障害に特有な認知的特徴として注目されている注意バイアス(睡眠関連刺激に対して情報処理資源が奪われやすいという特徴)を評価するための日本版認知課題を作成し、認知課題成績と睡眠関連変数との関連性の検討、慢性不眠障害患者と健康対照群との成績差を検討することである。 2022年度は、2021年度に開発したドットプローブ課題をもとに認知課題成績と不眠症状との関連を検討することを目的とした実験室実験を進める予定であったが、2022年度前期中盤よりCOVID-19の再流行があったことから実験室での検討を断念し、調査会社を活用したオンラインでの観察研究(オンラインアンケートならびにブラウザベースでの認知課題を行い関連性を検討する研究)へ切り替えを行った。そのため2022年度は、開発した認知課題をPavloviaを介して実施できるように設定を行った。調査は2022年度内に実施することが困難であったが、2023年度前期に成人100名を対象に実施する予定である。 なお、2022年度は2021年度に実施した認知課題に使用する刺激開発研究の論文執筆ならびに作成した課題を公開可能なように整備(課題に関するPsychopyファイル、認知課題内容や課題実施後に得られる出力データに関する説明書類)を行った。論文投稿ならびに整備された課題の公開は2023年に研究データの収集と並行して進めていく予定である。また、2022年度は、本研究課題に関連する注意バイアスに関する研究動向の一部を書籍『心理学と睡眠:「睡眠研究」へのいざない』内で紹介し、当該書籍が刊行された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度においても、2021年度はCOVID-19の流行から当初予定をしていた実験室での認知課題研究を進めることが困難であった。2022年度当初も実験室実験の可能性を模索していたが、COVID-19が再流行したことから、並行して整備していたブラウザベースでの遠隔・非対面での認知課題での実施ができるよう環境を整備していたが、想定よりも時間を要した。なお、2022年度末時点において、調査会社を通じたオンラインアンケートならびにブラウザベースでの認知課題の実施についての調整が済んでおり、2023年度前期中にデータ収集が可能な予定であり、十分に当初の計画に追いつくことが可能であると考えられる。
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Strategy for Future Research Activity |
現在までの進捗状況に示した通り、現時点においては当初の予定よりも進捗が送れているが、調査会社を通じたオンラインアンケートならびにブラウザベースでの認知課題の実施を計画しており、当初予定していた計画の遂行に追いつく見通しがついている。
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Causes of Carryover |
「研究実績の概要」「現在までの進捗状況」「今後の研究の推進方策」に示した通り、実験室実験がCOVID-19の再流行に左右され進めることができなかったことから人件費の支出がなかった。また、同じくCOVID-19の再流行に伴い、出張予定がなくなったことから旅費の支出もなかった。実験室実験の予定を調査会社を通じた観察研究に移行し、すでに進行していることから使用予定だった予算は2023年度に適切かつ有効に使用できる予定である。なお、COVID-19の流行状況に応じて研究目的を変えずにデータ収集方法を柔軟に検討する可能性があることは研究計画書の通りである。
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