2021 Fiscal Year Research-status Report

「心の支えイメージマップ」の自殺予防に対する有効性と学校教育導入の検討

Research Project

Project/Area Number	21K03116
Research Institution	Niigata University of Health and Welfare
Principal Investigator	原口彩子新潟医療福祉大学, 社会福祉学部, 講師 (10450587)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	杉崎弘周新潟医療福祉大学, 健康科学部, 教授 (30612741) 佐藤洋新潟医療福祉大学, 社会福祉学部, 教授 (40882999)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Keywords	自殺予防 / 心の支え
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、自殺予防を大目標にしているが、命の倫理教育には直接関係せず、その前提となる、「対象者が安心安全な環境をイメージできること」に対する方法を確立するものである。そのために、オリジナルで作成した「心の支えイメージマップ」の効果検証、汎用性のある簡易版の作成、小中高校の教育プログラムへの導入を目指している。 2021年度は、①イメージマップを使用した対話が自殺リスクを減じることの検証（2021年度）のために、約300名の大学生にイメージマップの作成および自殺念慮関連尺度（短縮版自殺念慮尺度、自殺潜在能力尺度）、対人関係欲求尺度への回答を依頼する予定であった。　しかしながら、コロナ禍で多くの対面授業が困難となり、当該年度中の調査は一部に限定せざるを得ない状況であった。そのため、2022年度実施予定の②イメージマップ簡易版の開発を先行させ、対面調査が可能であった196名のイメージマップデータを匿名化、イメージマップに採用された任意の記号を集計した。また、2022年度に①の検証を実施するために、学生に面接調査を実施するスタッフ4名の研修を行った。具体的には面接調査マニュアルを作成し、イメージマップ事例に対する面談をロールプレイ形式で練習し、4名のインタビュアーの質を揃えた。また、③学校教育への導入の地ならしとして、自殺予防と心の支えの結びつきに関する本質的な共通理解を得るために、学校関係者、保護者、専門家等に向けて「無力の畏れとともにそばにいること」（村瀬嘉代子先生の講演）と題する講演会を開催した（約105名参加）。さらに、村瀬先生に研究全体のスーパーヴァイザーとしてご助言をいただき、調査研究の形骸化を避けるための方略、および、心の支えイメージマップの意義と課題について、具体的なアドバイスをいただいた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2021年度は大学生を対象とした大規模調査を計画していたが、コロナ禍により、対面での調査がほぼ不可能な状態となった。自殺関連尺度を扱うため、オンラインや郵送手段を使った代替実施は考えておらず、直接口頭で教示し、回答後のフォローアップもできる体制をとるため、当該年度内での調査をあきらめざるを得なかった。また、心の支えイメージマップのみの調査は部分的に実施できたが、それをもとに面談調査を実施することも同じ理由で不可能となったため、計画どおりに進行させることができなかった。しかし、2022年度、2023年度の計画を先行させ、調査の集計や調査協力者である学校関係者や行政の学校教育担当者との関係づくりが可能となったため、大幅な遅れとは捉えていない。
Strategy for Future Research Activity	今年度は、①イメージマップを使用した対話が自殺リスクを減じることの検証を実施する。具体的には、約300名の大学生にイメージマップの作成および自殺念慮関連尺度（短縮版自殺念慮尺度、自殺潜在能力尺度）、対人関係欲求尺度への回答を依頼し、データを集計する。その後、自殺高リスク群と低リスク群のマップの特徴を分析する。高リスク群の中から無作為で抽出した学生を二分し、１か月ごとにイメージマップ作成と対話を繰り返す群と何もしない群で自殺念慮スコアなどに差が出るかどうかを検証する。また、②イメージマップ簡易版の開発に関しても、データ収集を重ね、頻出記号を同定、心の支え対象と記号の紐づけを行い、簡易版の試作を進める。課題としては、引き続き、コロナ禍の社会状況によって調査の滞りがあることだが、大規模調査を実施できれば、個人面談による調査は感染症対策を講じながら進めることができると考えている。
Causes of Carryover	心の支えイメージマップを用いた個人面談の実施ができず、タブレット端末を購入する必要性がなかったため、2022年度の購入とした。