2022 Fiscal Year Research-status Report
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21K03699
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| Research Institution | Aichi University of Education |
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Principal Investigator |
星 博幸 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (90293737)
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2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 地質学 / テクトニクス / 関東対曲構造 / 島弧衝突 / 回転運動 / 古地磁気 / 岩石磁気 / 関東山地 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
関東対曲構造の核心部である伊豆衝突帯及び関東山地を調査フィールドとして、17 Ma以降の関東対曲構造東翼側（糸魚川-静岡構造線の東側）の回転運動史を詳細に明らかにするために、本研究は関東対曲構造東翼側に分布する約15 Ma以降の火成岩類の古地磁気方位を決定することを計画している。本年度は山梨県の甲府花崗岩類について地質、古地磁気、放射年代の調査を実施した。
甲府花崗岩類はいくつかのバソリス・ストックの複合岩体であり、そのうち本研究では先行研究の放射年代測定から中期中新世と推定される徳和岩体について調査を行った。トーナル岩質岩石試料についてジルコンU-Pb年代測定を行い、約13.6 Maの年代値を得た。この岩体の5地点から採取した定方位岩石試料について愛知教育大学で段階消磁実験と残留磁化測定を行った結果、全体的に北から40～30度程度の東偏を示す磁化方位が決定された。等温残留磁化の段階熱消磁実験から、残留磁化を担う主要な強磁性鉱物は磁鉄鉱と推定される。以上の結果から、徳和岩体は13.6 Ma頃の形成以後に40～30度の時計回り回転運動を受けたことが示唆される。ただし、深成岩であることから残留磁化方位の傾動補正ができないことに注意が必要である。今回得られた結果と解釈は、昨年度の調査で長野県南佐久地域の火成岩類（13.5～13.2 Ma）から得られたデータと調和的である。関東山地は13.5 Ma以降に40～30度の時計回り回転運動を受けた可能性が高い。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
実施計画書に記載した山梨県の甲府花崗岩類の地質調査、年代測定、古地磁気測定を予定通り実施できた。調査結果から、この地域の地殻が受けた回転運動を明らかにすることができた。昨年度の結果と合わせることで、関東山地全体が13.5 Ma以降に40～30度の時計回り回転運動を受けた可能性が高いことが判明した。
昨年の報告書に記述したように、令和4年度は主に南佐久地域の火成岩類の調査をする予定であったが、南佐久地域の火成岩類の調査を令和3年度に実施し、令和3年度に予定していた予定だった甲府花崗岩類の調査を令和4年度に実施するのが適当であることが予察調査によって分かった。そのため、研究計画書の予定から一部変更し、令和4年度は甲府花崗岩類に焦点を当てた。
いくつかの成果を学会で発表した（日本地球惑星科学連合大会、日本地質学会学術大会など）。また、本課題に関連するテーマとして実施した本州中部の研究を論文として発表した。
これらの達成度を総合すると、現時点ではおおむね順調に進展していると判断できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究はおおむね順調に進展していると判断できるため、令和5年度も研究計画に沿って地質調査、年代測定、古地磁気測定などを進める予定である。
令和5年度は秩父石英閃緑岩と東山梨火山深成複合岩体の調査を中心に進め、これらの古地磁気方位を高精度で明らかにしたいと考えている。いずれの地域でも初めに地質調査を行い、岩相分布と地質構造などを明らかにする。その後、測定用の岩石サンプリングを行う。岩石磁気実験も行い、古地磁気を記録する強磁性鉱物の種類や磁気的性質も明らかにする予定である。共同研究者の協力を得て、ジルコンのU-Pb年代測定も行う予定である。
研究成果の公表作業（学会発表と論文発表）も引き続き積極的に進める。
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| Causes of Carryover |
令和4年度も引き続き新型コロナウイルス感染症拡大の影響により調査出張及び学会出張の機会が少なかったため、予定していた出張旅費の支出が大幅に少なかった。令和5年度には多くの出張機会があると予想され、そのための旅費・人件費・謝金等を確保したいという考えもあった。使用計画としては、令和5年度の出張旅費及び現地調査に関連した人件費・謝金等、学会参加費などである。
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