2023 Fiscal Year Annual Research Report
相対モル感度を利用した測定対象の定量用標品を必要としない食品関連成分分析法の確立
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21K05430
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
大槻 崇 日本大学, 生物資源科学部, 准教授 (30401011)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 定量NMR / 食品成分の定量 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
食品の機能性や安全性への消費者の関心は非常に高く，食品中の様々な成分，有害汚染物質などを対象とした分析法が開発，利用されている．これらの定量分析では，LCを用いることが多いが，汎用される紫外可視分光検出器や多波長検出器の検出原理は，測定対象固有のモル吸光係数に依存しているため，定量には測定対象と同一かつ純度が正確な定量用標品が必要である．しかし，食品関連成分は多様なため，定量用標品の入手が商業的に困難な場合や入手できたとしても価格や純度の点で問題も多く，この標品の入手に関する制約が食品関連成分の正確な分析や分析法の確立において大きなボトルネックとなっている．食品関連成分の分析は，前述した定量用標品の問題のほかに，試料によっては煩雑な前処理，低回収率などの問題に直面するケースも多く，現状，食品関連成分に対する有用な定量法が完全に確立されているとは言いがたい．こうした従来の分析法の限界は，食品の品質や安全性を評価・保証する上で解決しなければならない大きな課題である．そこで，本研究では「1H-qNMRに基づく計量学的に正確な相対モル感度（RMS）」を用いた測定対象の定量用標品を必要としない食品関連成分分析法（RMS法）の確立を目的に検討を行った．
2023年度は，食品試料5種に含まれる大豆イソフラボン類12種の含量をRMS法より求め，従来法より得られる結果と比較し，これまでに実施した検討において明らかとなった基準物質に対する大豆イソフラボン類12種のRMSの妥当性を評価した．その結果，両法における各試料中の各測定対象の定量値に大きな違いは認められなかった．以上の結果より，本検討で確立したRMS法は，測定対象の定量用標品を使わずに大豆イソフラボン類12種の正確な定量を可能とする分析法であることが明らかとなった．
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