2021 Fiscal Year Research-status Report

耕作放棄による農地景観の鳥類多様性崩壊の閾値を探る：農業と生物保全の共存に向けて

Research Project

Project/Area Number	21K05631
Research Institution	The University of Tokyo
Principal Investigator	藤田剛東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 助教 (80302595)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	片山直樹国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 農業環境研究部門, 主任研究員 (10631054)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2025-03-31
Keywords	耕作放棄 / 農地景観 / 鳥類
Outline of Annual Research Achievements	景観スケールでの耕作放棄の割合が、農地に生息する鳥類群集におよぼす影響を調べるために、まず、岩手県の北上盆地中部において、極端な割り合いの農地景観で予備調査を実施した。選定する調査区のサイズは800m四方とした。これは、調査地である東北東部の農地に生息するスズメ目およびタカ目の鳥類の行動圏よりも広い範囲にあたる。これが、解析上の1サンプルにあたる。具体的には、耕作放棄地が全体の1割以内の調査区と7割以上を占める調査区を3つずつ選び、そこに分布する鳥の調査を、春(4-5月)、初夏(6-7月)、秋(9-10月)、冬(1-2月) に実施した。そのデータを、通常の統計解析方法 (GLMとNMDS)で解析した結果、耕作放棄地が1割以内の調査区と7割以上を占める調査区の鳥類の種数や個体数に明確なちがいが見いだせなかった。これは当初の予想と異なる結果である。予想と異なる結果になった第一の理由として、記録される鳥の種数と個体数が少ないことが挙げられる。記録数が少ないため、実際にちがいがあるにも関わらず、統計的に有意な差異が見られるほどのちがいが検出されない可能性がある。第二の理由として、耕作放棄地以外の鳥への影響が大きい可能性が考えられる。鳥の強い影響を与える景観要因として、農地内の森林パッチの数や面積、河川の有無などが考えられる。鳥類に加え、農地に生息する鳥類の主要な餌生物となる昆虫類と、種子を生産するイネ科およびカヤツリグサ科草本、液果などを生産する林縁低木類の分布を調査する方法を検討するための予備調査を実施した。予備調査による検討の結果、昆虫類については、畦などの草地で目視によるカウントとスィーピング法、イネ科などの草本や低木については畦と林縁に設置したコドラートでの被度の記録を中心に調査を実施することに決めた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 計画では、耕作放棄地が極端に進んだ農地景観と耕作放棄地がほとんどない農地景観のあいだで、鳥類の種数や種ごとの個体数に明確なちがいが見られることを期待していた。しかし、昨年の調査結果では、そうしたちがいが見られなかった。ただし、これも計画時に想定された情況であり、そうしたちがいが生じる可能性として、先行研究はないものの、申請者の経験から、その対策案も素案を考えてあった。昨年一年の調査時のデータと予備観察から、当初の予想から外れた要因も、年度終了前にある程度絞り込むことができた。
Strategy for Future Research Activity	2021年度の調査結果で、耕作放棄地による鳥類の影響が明確に出なかったことを踏まえ、2022年度の調査では、以下の形で鳥類の調査方法を修正する。もっとも大きな課題は、1調査区の1回の調査での鳥類の記録数が、当初予定の半分以下であった点である。この対策として、調査ルートを昨年の倍の長さである1kmとし、記録する範囲も両側25mずつであったのを50mとする。これによって1区画内での調査範囲が昨年の4倍になることから、鳥類の記録個体数も増加することが期待できる。また、耕作放棄以外に鳥類に影響する要因として、森林と河川の量がある程度一致する景観を調査地として選ぶことで、森林性鳥類と水鳥という農地以外の景観要因に依存する鳥類の影響をコントロールすることを目指す。以上の対策によって、耕作放棄地による鳥類への影響をより明確に捉えることが可能になると考えている。これら鳥類の調査区選定と調査は、主に鳥類の繁殖期である4月から7月、渡りの時期である9月から10月、および冬期である1月から2月に実施する予定である。加えて、鳥類の餌生物となる昆虫類と種子、果実の分布を抑える調査を、昨年の予備調査から検討した方法に基づき、上記の鳥類の調査区で実施する。これらの調査は主に6月と7月および9月と10月に実施する予定である。
Causes of Carryover	最初の研究成果をまとめた論文が予想より早く国際誌に受理され、その雑誌でのオープンアクセス費を支払う必要性が生じたことに加え、計画よりもデータ収集デザインを決めるための予備調査がより多く必要になったため。令和4年度に支出を予定していた論文掲載料を今年度に支払うことになったが、前倒しして支払うものであり、令和4年度に請求する金額が減っても研究遂行上問題はない。また、予備調査の増加については、今後のデータ収集効率が上がるデザインを考案し実行予定であることと、現地での協力体制の強化によって、令和4年度に予定していた野外調査費用を削減することが可能である。