Is the use of green spaces by birds affected by buildings adjacent to the green spaces?

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 21K05660
• Research Institution: The Open University of Japan
• Principal Investigator: 加藤 和弘 放送大学, 教養学部, 教授 (60242161)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 都市緑地 / 建築物 / 鳥類 / 移動 / 植被

Outline of Annual Research Achievements

調査対象地における予備的な調査を2巡にわたり実施し、本研究の実施可能性を検討、評価した。当初計画では2021年夏に、この予備調査を実施する予定であったが、コロナウィルス感染症の爆発的な流行が認められ、公共の公園等での調査は好ましくないと判断されたため，感染症の流行がある程度収まった2021年11～12月に実施した。
調査対象地として志木ニュータウン（埼玉県）、光ヶ丘団地（東京都）、海浜ニュータウン（千葉県）とそれぞれに隣接する住宅地を候補としていたが、海浜ニュータウンは他の2箇所と位置が離れており、また海に近いことによる影響があるとして対象から除外、代わりに武里団地・せんげん台（埼玉県）を対象に含めることとした。また、光ヶ丘団地については、中高層の建築物が多いが植被率も高い団地内と、低層の建築物が中心だが植被率が低い団地外とで、鳥類相の明瞭な違いが生じ得ることが1巡目の予備調査から明らかになった。そこで調査地点を見直し、団地内と、植被率が団地内と同程度に高い隣接地にすべての地点を配置するようにした。
個体の移動のデータからは、低層住宅の上を越えていく飛翔力のある鳥であっても、中高層住宅は飛び越えずに迂回する傾向が明瞭に現れた。高さのある構造物がそれほど障害にならない種としては、ドバトとハシブトガラスを挙げることができた。ヒヨドリは一部の中層建築物を越えて移動し、高層建築物の途中階に止まる様子も何度か記録されたが、先の2種に比べると中高層の建築物を迂回して移動する割合が高かった。メジロやシジュウカラなどいわゆる小鳥類については、構造物を明らかに避けて移動しており、その際樹木植被をたどる経路を取る傾向が認められた。
以上を踏まえ、調査地点と記録方法を決めて2022年1月より本格的な調査に入るはずだったが、コロナウィルス感染症の再度の流行により年度末まで調査を見合わせた。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

公共的な空間であり、高齢者や乳幼児が集まりやすい都市緑地を調査対象とするため、感染症の流行が顕著な時期に調査を行うことは好ましくない。本年度においては、予備調査を予定していた7～9月にいわゆる第5波、越冬期の調査を予定していた12月以降に第6波の流行があり、これらの時期に調査を実施することができなかった。予備調査は時期を遅らせ，また回数を減らして実施できたが、予定していた初年度越冬期の調査は行うことができなかった。

Strategy for Future Research Activity

コロナウィルス感染症の第6波は今なお収束していないが死者数は大きく減少した。国としての対策も、コロナウィルス封じ込めからコロナウィルスとの共存へとシフトしつつあることから、令和4年度の越冬期以降、予定より1年遅れで計画を実施できるものと判断している。その場合、最終年度となる令和5年度に研究期間の延長を申請し、計4年間で当初の予定通りの内容の調査を実施する。本年度に行った予備調査の結果を踏まえ、一連の調査を行うことで、中高層、特に高層建築物はハシブトガラス、ドバトなど一部の種を除く鳥類の活動を妨げていること、樹木の植栽を適切に配置することにより中高層の建築物に囲まれた空間も鳥類の生息、活動場所として機能させられることを、データに基づいて示すことができるものと考えている。

Causes of Carryover

コロナウィルス感染症流行のため現地調査を行うことができず、交通費の支出が予備調査のもののみにとどまったことに加えて、現地調査と同時期のものを入手する必要がある衛星写真をはじめとする地理情報の購入を行うことができなかったため、次年度使用額が生じた。令和4年度に令和3年度分の調査を実施し、「今後の研究の推進方策」欄にて説明したとおり、以後計画を1年後ろ倒しにする形で研究を進めていく予定である。