2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of a Method for Forest Planning in a Typhoon Risk-Based Approach
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21K05686
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| Research Institution | Shimane University |
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Principal Investigator |
米 康充 島根大学, 学術研究院農生命科学系, 准教授 (30467716)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 災害に強い森林 / 森林リモートセンシング / 風況シミュレータ / UAV / 森林整備 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究目的の「①台風被害状況の把握と風倒原因」のうち、まず風倒原因解明のための材料として台風被害状況の把握にとりかかった。2018年の台風被害直後に研究代表者はUAV観測を行っていたが、災害直後であり簡易的な観測を行ったため5m程度の位置ずれが発生していた。そこで、国土地理院が2010年に撮影した位置の正確な航空写真を入手し、2010年と2018年で変化の無い部分を対応させることで、UAVの位置ずれを補正した。約400haの範囲についてUAV画像処理を行った後、写真画像上で目視範読することで、倒木被害林分の被害範囲、針葉樹・広葉樹別、被害程度（四段階）、倒木方向の抽出を行った。その結果、被害林は南東から西斜面に多く、割合としては斜面傾斜に関係無く存在していた。また倒木の方向から南から北へ谷を強風が吹き抜けた様子がうかがわれた。尾根を越え上からたたきつけられた様な倒木の様子も見られた。より広範囲の被害範囲については、風倒害前後の衛星画像を入手してその画像の変化から被害範囲の抽出を行った。これらの解析データは、後の風況シミュレータを用いた風倒原因の解析に必要となるものである。
次に、森林林分構造と被害に関係があるのかどうかを解析するため、被害前森林の林分構造の解析を行った。森林航測で可能な林分構造のパラメータで重要となるのは樹高と本数、樹冠幅である。そこで、2010年の航空写真から写真測量を行い、地盤高を差し引くことで、林分毎の平均樹高を算出した。一方、林分の本数・樹冠幅の解析は航空写真からでは困難であった。今後2013年のレーザ計測データからも林分構造データを抽出する予定である。これらの解析データも後の風況シミュレータを用いた解析と組み合わせることで風倒原因の解析と森林整備の考察に必要となる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究の中核である風況のシミュレートについて、研究予算要求額に対し交付額が大幅減額になったため風況シミュレータソフトの購入と研究経費が捻出できず、「①台風被害状況の把握と風倒原因の解明」の後半課題である風倒原因の解明、および「②林分スケールでの台風リスク評価」にとりかかることができない状況である。
また被害前森林の林分構造の把握については、2010年の航空写真では解像度が不足していることから解析が困難であったため解析が遅れている状況である。
さらに、コロナ禍が原因で、現地調査を進めることができない状況である。
以上のことから、現在半年程度の遅れが生じている状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
風況シミュレータソフトについては、ソフトと解析を含めた協力者を探す一方、レンタル利用も検討して対応したい。
2010年の航空写真解析については、AI解析手法であるR-CNNを用いて樹冠抽出を行う方法を試行したい。加えて、2013年のレーザ計測データからの林分構造データの抽出も進めて行く。
以上の対応で、2022年度中には風況シミュレーション関連の着手に漕ぎ着ける一方、それ以外については計画の遅れを回復したい。
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| Causes of Carryover |
研究の中核である風況シミュレータソフトを入手する必要があったが、研究予算要求額に対し交付額が大幅減額になったため、研究経費を確保する必要上、風況シミュレータソフトの購入資金が確保できていない状況であった。一方で、コロナ禍により調査等が予定どおりに進まない状況であった。以上のことから、次年度使用額が生じた。
次年度の使用計画としては、引き続き他予算も含めて風況シミュレータソフトを購入する方法がないか検討する他、ソフトと解析を含めた協力者を探すことやレンタル利用も検討して、交付額の大幅減額に対応したい。
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