2022 Fiscal Year Research-status Report
Detection of maternal effects using field-collected Pacific cod larvae and juveniles and its application to resource management
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21K05723
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Research Institution | Hokkaido University |
Principal Investigator |
高津 哲也 北海道大学, 水産科学研究院, 教授 (50241378)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中屋 光裕 北海道大学, 水産科学研究院, 准教授 (80604313)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 母親効果 / マダラ / 成長仮説 / 被食仮説 / 耳石 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は,マダラの野外採集仔稚魚から「母親効果」を検出するとともに,初期生残にかかわる諸仮説を網羅的に解明することである。 産卵場の1つである青森県陸奥湾で,2022年2月下旬にプランクトンネットで採集したマダラ浮遊仔魚の孵化日の範囲は,1月21日から2月12日であったが,同年5月にオッタートロールネットで採集した着底稚魚の孵化日は2月12日から3月15日を示し,有意に遅かった(t検定,p<0.05)。また5月採集稚魚の平均全長は,それ以前の年の5-6月採集稚魚に比べて有意に小型だった(シェフェの方法,p<0.001)。従って2月上旬までに孵化した仔魚は,何らかの原因でほとんど生残できず,過去の孵化日組成にはみられない孵化日選択的な生残が生じていた。結果的に2022年級群については,2月と5月採集個体間で経験した環境が異なっていたため,卵径選択的な生残過程を議論することはできなかった。 2016-2019,2022年の5月採集された稚魚の食性を解析し,既往の1991, 1993, 1995, 1997年の結果と比較した。その結果,胃内容物中のかいあし類カラヌス目の重量割合と,稚魚期までの累積的生残率の間には有意な負の相関がみられ(r=-0.70, p=0.035),着底期までの生残率の向上にはカラヌス目よりも,アナジャコ・ヤドカリ類やカニ類の幼生や稚魚などの大型餌に,早期に転換できることが生残に重要と推定された。また2022年現在北海道周辺の高い資源量を支えている2018年級群が,これらの大型餌を稚魚期に捕食していた。 母親の体長や年齢と卵径等の関係を解明するために,2023年1月上旬に定置網で漁獲されたマダラ親魚から採卵し,人工授精による飼育実験を行った。その結果は現在解析中である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
マダラ仔稚魚の野外採集を,2022年と2023年の2月,2022年の5月に実施し,2022年級群については耳石日周輪解析を実施した。その結果当初予定とは異なるが,マダラにも新たに孵化日選択的生残過程が生じる年があることを発見した。 1991年から2022年に入手した,生残率が高かった2018年級群を含む9年分の稚魚の食性データと,稚魚期までの累積的生残率を比較することで,年によって餌生物の種類と体サイズが異なり,これらの餌との遭遇確率が生残率に影響を及ぼす過程を説明することができた。 本研究の重要な指標である卵径と孵化チェック径の関係は,2年分の飼育実験の結果を取得できたが,解析は未了である。本年度の前半までに解析を進める。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究で推進している「母親効果」の検証を計画通り進めるとともに,2022年に孵化日選択的生残が生じた原因の究明も新たに行う。 前者は2023年級群を対象とした仔稚魚の採集を進め,母親の体長や年齢などの属性と,その卵の大きさの関係を飼育実験で明らかにする。また野外採集された仔稚魚の孵化サイズの逆算と,生残率や成長率の生残特性を解明する。 後者は具体的には,2022年には産卵期の前期に孵化した仔魚が,浮遊仔魚期に消失したため,この時期の水温や餌生物豊度を他の年と比較する。また同時期の沿岸漁獲情報等から,捕食者等の生息情報の収集に努める。
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Causes of Carryover |
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い,実験材料となる親魚の買い付けを行う調査場所を青森県から申請者が在住する函館周辺に変更し,旅費が節約できたため。また一部の成果発表を行う学会発表をオンライン参加に切り替え,使用予定だった旅費を節約したため。他にも,実験補助の人件費や消耗品の購入を節約できたため。 次年度には,新たに問題となった孵化日選択的生残過程の解明にかかわる実験補助費を増額してデータ解析をいっそう推進し,成果発表も増やすことで,当初予算を全額使用する。
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Research Products
(4 results)