• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to project page

2021 Fiscal Year Research-status Report

The study of organization development of farm business by work engagement

Research Project

Project/Area Number 21K05807
Research InstitutionTohoku University

Principal Investigator

角田 毅  東北大学, 農学研究科, 教授 (60355261)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 藤井 吉隆  愛知大学, 地域政策学部, 教授 (10463225)
中村 勝則  秋田県立大学, 生物資源科学部, 准教授 (80315605)
Project Period (FY) 2021-04-01 – 2024-03-31
Keywordsワークエンゲージメント / 女性従業員 / 自発的貢献意欲
Outline of Annual Research Achievements

本研究では、組織と従業員の心理的つながりを重視する「ワークエンゲージメント」の観点から、従業員の「組織が目指す目標に対する自発的貢献意欲」を高めるために必要な条件の解明とそれを活用した組織開発モデルの構築を行うことを目的とする。初年度は、対象事例の選定と、それらの経営の特質や取組等について検討を進めるとともに、来年度以降の本調査に向けた示唆を得ること等を目的に、従業員のワークエンゲージメントに関わる予備的調査を実施した。調査対象は東北地域のA法人である。A法人は水田作を中心の経営であるが農産加工・販売にも取り組んでいる。関係機関等に対するヒアリング調査から、当該法人の農産加工・販売部門における女性従業員の自発的貢献意欲が高いとの評価があったことから予備的調査の対象として選定した。実際に当該法人の女性従業員のワークエンゲージメントの程度を測定したところ、高いスコアであることが判明した。次に、仕事の資源と個人の資源について分析したところ、いずれも高い水準にあったが、仕事の資源の方がより高い傾向にあった。とりわけ、ロールモデルの存在、職場内の人間関係、仕事と家庭の両立に対する支援などが高く評価されていた。女性従業員は自分の職務を遂行するだけでなく、法人における事業の発展に対しての貢献意欲が高く、また職務上突発的なアクシデント等が発生した場合、自主的に問題解決を図っていく姿勢が顕著であることが確認された。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

初年度において、調査対象を選定し、予備的調査を実施した。さらにそこから得られた知見をもとに、A県の雇用型農業法人の従業員に対するアンケート調査を実施するなど、ほぼ予定通りに順調に研究を進めることができている。

Strategy for Future Research Activity

A県で実施したワークエンゲージメントに関するアンケート結果を分析し、さらに対象を拡大して、精度の向上を図る。さらにここから得られた結果にもとづき対象を選定した上で、現状の職務内容に対する考えや改善方向についての検討を行う。

Causes of Carryover

新型コロナ感染拡大の影響で現地調査を制限せざるを得なかったため。次年度感染状況が落ち着いた時点で、予定していた現地調査を行っていく。

  • Research Products

    (2 results)

All 2022

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results) Presentation (1 results)

  • [Journal Article] 野菜産地再生に向けた後継者確保プロジェクトの成功要因 -山形セルリー部会の人材育成を事例に-2022

    • Author(s)
      鈴木洋・角田毅
    • Journal Title

      農村経済研究

      Volume: 39-2 Pages: 107-115

    • Peer Reviewed
  • [Presentation] 集落営農組織における集落外出身従業員の地域適応行動と課題2022

    • Author(s)
      渡辺日奈乃・角田毅・中村勝則・藤井吉隆
    • Organizer
      日本農業経済学会

URL: 

Published: 2022-12-28  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi