2022 Fiscal Year Research-status Report

The study of organization development of farm business by work engagement

Research Project

Project/Area Number	21K05807
Research Institution	Tohoku University
Principal Investigator	角田毅東北大学, 農学研究科, 教授 (60355261)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	藤井吉隆愛知大学, 地域政策学部, 教授 (10463225) 中村勝則秋田県立大学, 生物資源科学部, 准教授 (80315605)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Keywords	ワーク・エンゲイジメント / 従業員管理 / 農業法人 / 職務特性
Outline of Annual Research Achievements	ワーク・エンゲイジメントは近年日本企業の人的資源管理において最も注目を集めている概念の一つである。これまで、企業の従業員管理に関しては、職務満足度の測定などが行われてきたが、近年職務満足と従業員のパフォーマンスにはあまり関連がみられないことが示唆されており、パフォーマンスと生産性向上に寄与する可能性が高いワーク・エンゲイジメントの研究が進みつつある。本研究では、これまでほとんど研究が行われてこなかった農業法人の従業員における仕事の環境とワーク・エンゲイジメントに注目し、それぞれの要因がワーク・エンゲイジメントに与える影響について実証的に明らかにすることを目的とする。今年度は山形県地域営農法人協議会会員を調査対象として、アンケート調査を行った。仕事の要求度-資源モデル（ＪＤ-Ｒモデル）とワーク・エンゲイジメントに関する理論に基づいて、仕事の資源、個人の資源、仕事の要求度などに関する従業員の考えをリッカート尺度で定量化した。主要な影響要因は多様な働き方、職場風土、人材育成、職務特性などと考えられる。回帰分析を用いて、各要因の影響程度を測量した。その結果、多様な働き方、職場風土、人材育成、職務特性 4 つの影響要因は全てワーク・エンゲイジメントにポジティブな影響を与えるが、そのうち職務特性の影響程度が他の要因より大きいことが示された。また、農家出身と非農家出身を比較した場合、農家出身者は非農家出身者よりワーク・エンゲイジメントの程度が高かった。さらに同じ会社で勤務年数が多いほどワーク・エンゲイジメントの程度が高いことも明らかになった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason コロナ渦で現地調査が制限される中、山形県の地域営農法人協議会の協力を得て、全従業員に対するアンケートを実施することができた。その結果を分析し、一定の知見を得ることができたが、今後さらに対象を拡大して結果の検証を進めていく必要がある。
Strategy for Future Research Activity	実際の農業法人を対象とした現地調査を実施することにより、従業員のワーク・エンゲイジメントを向上させる要因について解析を進める。それと同時に広域な範囲を対象としてアンケートを実施することにより、検証を進める。それにより、農業法人の従業員のワーク・エンゲイジメントを向上させる要因を解明し、組織開発の方向性についてとりまとめを行っていく予定である。
Causes of Carryover	新型コロナウイルス感染拡大のため、現地調査が制限されたため、とくに旅費の支出が低位にとどまった。次年度は現地調査をできる限り増やし、データの収集に努める。