2021 Fiscal Year Research-status Report
Integrated understanding of cell adhesion and cancer immune evasion of PVR
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21K06890
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| Research Institution | Sapporo Medical University |
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Principal Investigator |
村田 雅樹 札幌医科大学, 医学部, 非常勤講師 (10404592)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高澤 啓 札幌医科大学, 医学部, 准教授 (00593021)
廣橋 良彦 札幌医科大学, 医学部, 准教授 (30516901)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | PVR / 頭頸部がん / 扁平上皮癌 / 発現欠損株 / がん悪性化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
Poliovirus receptor (PVR/NECL5)は、ポリオウイルスの感染を成立させる受容体として発見された後、上皮細胞では、細胞間接着分子Nectinファミリー NECL5 として再同定された。一方、免疫細胞において、PVRは抗原提示細胞に発現し、活性化T細胞やNK細胞が発現するT-cell immunoreceptor with immunoglobulin and ITIM domains (TIGIT) がその受容体となり、免疫反応を抑制するTIGIT-PVR免疫チェックポイントを形成していた。つまり、PVRは、細胞間接着、免疫チェックポイントの2つの機能を有するユニークなタンパク質であることが明らかとなった。本研究では、がん細胞で異常発現し、2つの細胞機能を併せ持つユニークな分子PVRの、細胞接着とがん免疫チェックポイントの関連、クロストークの解明を目指す。
TCGAのRNA-seqデータセットで、PVRのmRNA高発現が予後不良になることが予測された頭頚部がんの切除材料を対象に、PVRの免疫組織化学を行い、陽性強度・面積、発現態度を評価しスコア化した。その結果、PVRの染色態度に特徴的な違いを見出し、その違いに着目した解析の結果、病理組織学的因子との有意な関連が明らかとなった。また、Kaplan-Meier法による予後解析では、PVRの発現態度により顕著な予後不良を示すことが明らかとなった。頭頚部がん細胞株に対して、CRSPR-Cas9を用いてPVR発現欠損株を作製した。欠損株を用いた解析では、がん悪性化に関わる機能が欠損株で減じていることを確認した。現在は、発現欠損株にPVR発現を回復させた株の樹立を進めている。更に、別の頭頚部癌細胞株でPVR発現欠損株を作製中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
頭頚部がんの手術材料を用いた、PVRの免疫組織化学では、発現態度の違いに着目することで、その発現態度が病理組織学的因子に関連すること、予後不良な傾向を示すことをそれぞれ明らかにした。PVR発現欠損株の樹立には、CRISPR-Cas9 HDRシステムを用いることで、多数の発現欠損株を作製することに成功している。現在、異なる頭頚部がんの細胞株を対象に、PVRの発現欠損株の樹立を進めている。樹立した発現欠損株を用いた解析で、PVR発現ががん悪性化に関与していることを示唆する結果を得つつある。また、樹立した発現欠損株について、トランスクリプトーム解析、プロテオーム解析を実施した。現在、測定結果の解析を進めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
PVR発現欠損株を、複数の細胞株で作製し解析することで、細胞株横断的に確認される共通した変化を明らかにする予定である。また、発現欠損株にPVR発現を回復させた株を作製し、可逆的な変化を示すタンパク質群を同定する。頭頚部癌以外の手術材料、細胞株についても、PVRの免疫組織化学、過剰発現株、発現欠損株の作成と解析を行って行く予定である。
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| Causes of Carryover |
コロナウイルス感染症のまん延による在宅勤務により、実験計画に大幅な遅れが生じた。コロナウイルス感染症の広がりを考慮しつつ、実験を行ったが、最終的に次年度使用額が生じることになった。次年度については、本年度実施できなかった実験を合わせて施行する予定である。
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