2021 Fiscal Year Research-status Report
Analysis of immunosuppressive mechanism by Mesocestoides vogae and its excretory-secretory products
| Project/Area Number |
21K06998
|
|---|
| Research Institution | University of Occupational and Environmental Health, Japan |
|---|
Principal Investigator |
森田 健太郎 産業医科大学, 医学部, 講師 (30533690)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 寄生虫 / 免疫修飾 / 関節炎 / Mesocestoides vogae / Th2 / Th17 / MDSC / 好酸球 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
ネズミ中殖条虫（Mesocestoides vogae；Mv）を用い、Th17型の自己免疫疾患モデルであるマウスコラーゲン関節炎（CIA）に対する抑制機構の解明に取り組んでいる。CIAはウシⅡ型コラーゲン（ⅡC）を完全フロイトアジュバントと混合しエマルジョンの状態でDBA/1マウスの背部に皮内免疫することで誘導する。また、Mv感染は免疫1週間後に腹腔内投与により行う。その後、免疫3～8週後まで関節炎を経時的に評価し、評価終了後は血清や脾臓細胞を回収する。今年度は、野生型マウスにおける免疫学的パラメーターの変化を主に調べた。その結果、抗CD3抗体刺激により脾臓細胞から培養上清中に分泌されるサイトカインにおいて関節炎促進性サイトカインTNF-αの産生抑制がMv感染群でみられ、また関節炎抑制性サイトカインIFN-γの産生抑制もみられた。さらに、脾臓細胞のフローサイトメトリー解析においては蠕虫感染特有の好酸球の増加が顕著にみられ、また、骨髄由来免疫抑制細胞（MDSC）においては、顆粒球型MDSC（PMN-MDSC：CD11b+Ly6G+Ly6Clow）および単球系型MDSC（M-MDSC：CD11b+Ly6G-Ly6Chigh）共に増加がみられた。また、血清中の抗ⅡC抗体においては分泌抑制がみられ、脾臓細胞中のB細胞の減少もみられた。野生型マウスによる検討結果は以上であるが、研究実施計画に基づいてSTAT6欠損マウス（IL-4/IL-13シグナル伝達欠損マウス）を用いてTh2シグナルの関与も検討した。その結果、Mv感染によるCIAの抑制が解除されず、上記の野生型マウスと同様の結果となった。以上より、Mv感染によるCIAの抑制機構にはTh2シグナルの関与は低いことが示唆されるが、Mv感染により増大する好酸球やMDSCがどのようにCIAの抑制機構と関連するのかは今後さらなる検討が必要である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
現在のところ、進捗に影響を与える重大な問題は生じていない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
本年度の研究により、ネズミ中殖条虫（Mesocestoides vogae；Mv）感染により好酸球や骨髄由来免疫抑制細胞（MDSC）が脾臓において増大することを見出したが、この現象がMv感染によるコラーゲン関節炎（CIA）の抑制とどのように関連するのか、検討する必要性が示唆された。それ故に、来年度以降、好酸球の関与に関しては好酸球が欠損しているIL-5KOマウスを用いて検討する。また、MDSCに関してはMv感染マウスからセルソーターを用いてMDSCを分離回収しex vivoでの免疫抑制機能を評価し、免疫抑制作用が確認できた場合は養子移入実験によりin vivoでのCIA抑制効果を検討する。また、自己免疫疾患の治療に応用できるような有効な分子同定のための足掛かりとして、Mvを培養することで得られる分泌排泄物（excretory-secretory product；ES）を用いてESによるCIA抑制効果を検討していく予定である。
|
| Causes of Carryover |
今年度行った動物実験による検討が当初予定していた回数よりも少なくて成果が得られているためである。次年度では培養実験や共同利用施設内の機器の使用頻度が増えるので、次年度使用額をその費用に充てる予定である。
|
Research Products
(1 results)
