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2022 Fiscal Year Research-status Report

Development of a Rapid Intraoperative MRI Imaging Method for Rectal Cancer

Research Project

Project/Area Number 21K08810
Research InstitutionNational Cancer Center Japan

Principal Investigator

池田 公治  国立研究開発法人国立がん研究センター, 東病院, 医員 (70833862)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 小嶋 基寛  国立研究開発法人国立がん研究センター, 臨床開発センター, ユニット長 (30338470)
山口 雅之  国立研究開発法人国立がん研究センター, 先端医療開発センター, ユニット長 (90450577)
Project Period (FY) 2021-04-01 – 2024-03-31
KeywordsMRI / CRM / 直腸癌 / 切除標本
Outline of Annual Research Achievements

究名『直腸癌切除標本のMRI画像診断に関する前向き観察研究』のプロトコールを作成、直腸癌手術で摘出された切除標本を9.4T及び3.0TのMRI装置で測定し、切除標本に対するMRIの撮像条件を探索し、その条件において切除標本のMRI画像上のCRM、壁深達度、リンパ節転移、Extramural depth of tumor、Extramural venous invasionと病理学的組織診断結果の一致率ついても明らかにする目的で2021年6月より本研究を開始した。その後、豚の標本を使用して切除標本を病理組織診断するまでにいかに摘出検体を変形させないかについての予備実験を重ね、2021年10月より症例登録を開始。
切除標本の撮影条件の探索においては放射線診断医とともにCANONメディカルシステムのMRI部門の技術者にも協力を依頼、10例目までのデータを用いて切除標本のMRI撮影条件に最適な条件をほぼ確定し、残りの症例を集積しており現在15例の症例を登録した。残りの5症例を7月中までに登録し、最終的な解析を行う予定である。
解析結果を見て、次年度に術前MRIにおいてCRM確保可と診断された大腸がん手術症例(100例を目標)を対象に、術中迅速CRM診断の有用性を調査する臨床研究を実施可能かを検討する。
術中にCRMの評価が可能となる術中迅速MRI診断法を開発することで、手術中に確実にCRMを確保できる、あるいは他の局所療法を追加することが可能となり、術後局所再発率の低減がもたらされることで予後の改善が期待できる。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

究名『直腸癌切除標本のMRI画像診断に関する前向き観察研究』のプロトコールを作成、直腸癌手術で摘出された切除標本を9.4T及び3.0TのMRI装置で測定し、切除標本に対するMRIの撮像条件を探索し、その条件において切除標本のMRI画像上のCRM、壁深達度、リンパ節転移、Extramural depth of tumor、Extramural venous invasionと病理学的組織診断結果の一致率ついても明らかにする目的で2021年6月より本研究を開始した。その後、豚の標本を使用して切除標本を病理組織診断するまでにいかに摘出検体を変形させないかについての予備実験を3か月行ったことから、症例登録の開始が遅れた。また、9.4TのMRIとともに一般的に汎用性のある3.0TMRIの撮像条件も同時に探索のする方針としたことから当初の2倍である20例を解析することとなり、当初の計画よりも撮像条件の探索に時間を要している。また、10例目を蓄積した段階で蓄積したデータを用いて切除標本のMRI撮影条件に最適な条件を確定する作業に時間を要した。

Strategy for Future Research Activity

残りの5症例を今年度の7月中までに登録し、最終的な解析を行う予定である。
この解析結果を見て、次年度に術前MRIにおいてCRM確保可と診断された大腸がん手術症例(100例を目標)を対象に、術中迅速CRM診断の有用性を調査する臨床研究を実施可能かを検討する。

Causes of Carryover

解析終了後に論文を作成し、今年度中に論文投稿、国内外の学会に発表する予定である。助成金についてはその際の費用に使用する予定である。

URL: 

Published: 2023-12-25  

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