2022 Fiscal Year Research-status Report
脊髄損傷に対する骨髄間葉系幹細胞移植による、脳脊髄での可塑性亢進メカニズムの解析
Project/Area Number |
21K09182
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Research Institution | Sapporo Medical University |
Principal Investigator |
岡 真一 札幌医科大学, その他部局等, 准教授 (70789453)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐々木 祐典 札幌医科大学, 医学部, 准教授 (20538136) [Withdrawn]
横山 貴裕 札幌医科大学, 医学部, 研究員 (60896116)
本望 修 札幌医科大学, 医学部, 教授 (90285007) [Withdrawn]
鵜飼 亮 札幌医科大学, 医学部, 講師 (30896113)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 脳コネクトーム解析 / 脊髄損傷 / mesenchymal stem cells / MRI |
Outline of Annual Research Achievements |
令和4年度、当院にMSC治療を目的に入院した脊髄損傷症例は22例を数え、順調に症例数を積み重ねている状況である。全ての脊髄損傷症例の脳、脊髄のMRIデータを検証した。撮像時期は、原則、入院時、投与直前、 投与1ヶ月後、投与3ヶ月後、投与6ヶ月後の時点としていたが、投与基準に該当せず投与できなかった症例や転院調整の関係で、投与3および6ヶ月後にMRIを撮像できない症例も散見された。特に脳DTIデータを用いたコネクトーム解析では、標準化の方法、使用する脳atlasの選択、ROI間の接続強度の閾値設定など、症例間でばらつきのない均一な解析を実施するためのパラメータの設定の検討を引き続き実施している。さらに、T1WI、T2WIなどを用いて大脳皮質厚や体積などの構造学的なデータ解析も同時に実施し、コネクトーム解析で得られた結果との比較も実施している。また、脊髄MRIでは、個々の症例においてDTI解析の可否や、定量的な解析を実施し、データの蓄積を行っている。撮像データの解析、特にDTIデータの解析を目的として高機能のパーソナルコンピューターを更新し、専用のアプリケーションにて解析を実施した。 ラット脊髄損傷モデルに対して骨髄間葉系幹細胞(MSC)の経静脈投与することによって、中枢神経系にどのような神経回路の再構築(plasticity)が生じるかを検証するため、ラット胸髄Th9レベルの脊髄損傷モデルを作成し、動物用MRIでの撮像条件の最適化を検討した。8-9週齢のSDラットを購入し、ラット用脊髄損傷作 成装置(IH-0400 Impactor; PSI社製)を用いて、安定した損傷部位を作成できることを確認した。その後、動物実験用高磁場MRI装置にて、脳、脊髄おける各種プロトコール(T1、T2、DTI等)での撮像を行い、撮像条件の調整を行い最適な撮像条件の検討を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
動物実験モデルにおける脳コネクトーム解析は、撮像条件によってはばらつきが生じる可能性があることから、撮像条件については、よく検討する必要があろうかと思われる。実際に撮像データを用いてのコネクトーム解析とその結果をフィードバックして撮像条件の検討を実施している。これまでのところ、概ね予定通りに動物実験モデルでの研究は進展している。 臨床MRIデータを用いた解析も並行し、解析条件の検討を行っているが、こちらも概ね予定通り進展している。
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Strategy for Future Research Activity |
動物実験モデルにおいて、MRI撮像条件の一定のプロトコール作成が終了した後、引き続いて、ラット脊髄損傷モデルに対する骨髄間葉系幹細胞(MSC)の移植実験を実施し、同一プロトコールでのMRIデータ収集を行う予定である。 臨床例においては、新たな脊髄損傷患者のデータを加えながら、コネクトーム解析、構造的解析を実施し、データの収集を行う予定である。また、これらのデータの集積を行い、移植前後での変化の有無、変化している部位の特定、神経機能障害の変化との相関等、さらに多角的に検証を進めていく予定である。
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Causes of Carryover |
当該年度では、海外で行われる学会への費用を計上していたが、渡航制限により出席が出来なかったことが挙げられる。次年度は、海外学会への出席、解析用コンピューターの更新を計画している。
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