2021 Fiscal Year Research-status Report
Subset cell analysis of gynecological cancer-associated fibroblast that induce lymph node metastasis.
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21K09554
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Research Institution | Kawasaki Medical School |
Principal Investigator |
村田 卓也 川崎医科大学, 医学部, 准教授 (20714207)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
本郷 淳司 川崎医科大学, 医学部, 教授 (10301293)
下屋 浩一郎 川崎医科大学, 医学部, 教授 (40291950)
谷野 裕一 和歌山県立医科大学, 医学部附属病院臨床研究センター, 准教授 (50285392)
犬伏 祥子 神戸大学, 医学研究科, 特命講師 (60585959)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | がん関連線維芽細胞 / 不均一性 / リンパ節転移 / 婦人科がん |
Outline of Annual Research Achievements |
2021年4月から婦人科がんの手術検体10例において線維芽細胞様の初代培養細胞のクローンの樹立を試み、12クローンの樹立に成功した。その内訳は、卵巣がん大網転移1症例の組織から4クローン、子宮体がん5症例から計8クローンであった。また、漿液性卵巣がん1症例について線維芽細胞様クローンの樹立が現在進行中である。樹立した子宮体がんの線維芽細胞様細胞の6クローンのうち5クローンについて、Cytokeratin陰性、Vimentin陽性Cytokeratin、Vimentin、Smooth Muscle Actin (SMA) 陽性を確認し、がん関連線維芽細胞 (以下、CAFと略す) であることを確認した。うち1クローンについては、サイトケラチンが陽性となり、細胞の属性について精査する予定である。また、1クローンについては、microRNAのExsome解析を行なった。 子宮体がんから樹立した子宮体がん細胞株HEC1B/GFPに対する共培養系を開発した。培養well内に挿入するチャンバーにコラーゲンゲル層を作製し、その表面上でがん細胞を培養することにより、HEC1B/GFPを良好な形態を維持した状態で培養が可能であることがわかった。well底でCAFを培養し、共培養を行って解析した結果、子宮体がんCAFの6株のいずれもが、がん細胞の増殖を促進した。 CAFの転移誘発能の阻害戦略から見出した低分子化合部に関して、転移阻害剤として特許出願を行なった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
臨床検体からCAFクローンを樹立することは必ずしも容易ではない。これまでのCAF研究の蓄積において、子宮頸がんでは比較的容易にCAFの初代培養細胞が樹立できているが、卵巣がんでは困難であった。また、子宮体がんにおいても線維芽細胞様細胞の初代培養細胞の樹立は必ずしも容易ではなかった。これに対しては、特に、子宮体がんにおいて、子宮筋層浸潤の先端部を手術検体から採取して用いることにより、樹立率が向上した。これまで卵巣がん1症例と子宮体がん5症例から計12クローンの線維芽細胞様細胞の初代培養細胞が樹立されており、おおむね順調に進展しているといえる。
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Strategy for Future Research Activity |
樹立した線維芽細胞様の12クローンの解析を進める。細胞染色、遺伝子発現のExome解析を行い、各クローンのheterogeneityの有無や程度を調べるとともに、悪性性質を示した子宮頸がんCAFクローンの遺伝子発現との比較を行う。特徴的な発現パターンを有したクローンについて、がん細胞の増殖、浸潤、転移、治療抵抗性といった悪性性質の有無を解析する。また、線維芽細胞の樹立率については、手術検体10例中6例での樹立であるものの、臨床応用を考えたときにはまだまだ低い結果である。そして、がん細胞の初代培養細胞の樹立は皆無であった。元の細胞の性質をできるだけ残した形での不死化が必要であり、変異型CDK4、CyclinD1とhTERTを導入して不死化することによる可能性を検討する。
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Causes of Carryover |
コロナ感染の蔓延に伴い、学会参加がWEB参加となったため、学会出張に伴う経費がなくなったため次年度使用額が発生した。次年度使用額は、本年度の学会参加による経費に充当する予定である。
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Research Products
(3 results)