2022 Fiscal Year Research-status Report
シスプラチン難聴予防薬剤の臨床応用に向けた内耳障害予防と抗腫瘍効果の比較検討
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21K09586
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Research Institution | Yokohama City University |
Principal Investigator |
荒井 康裕 横浜市立大学, 医学部, 講師 (90614818)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐野 大佑 横浜市立大学, 医学部, 准教授 (10620990)
内山 唯史 横浜市立大学, 医学部, 言語聴覚士 (10868962)
水足 邦雄 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, 病院 耳鼻咽喉科, 講師 (40338140)
高田 顕太郎 横浜市立大学, 医学部, 助教 (50898020)
百束 紘 横浜市立大学, 医学研究科, 客員研究員 (80712794)
折舘 伸彦 横浜市立大学, 医学研究科, 教授 (90312355)
和田 昂 横浜市立大学, 医学部, 助教 (90838129)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | コルチ器 / 器管培養 / confocal microscope / 免疫染色 / 内耳 / シスプラチン |
Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、2021年度に引き続き、実験1の器官培養コルチ器へのシスプラチン投与に対する内耳有毛細胞保護効果の検討のうち、コルチ器の器官培養および共焦点レーザー顕微鏡およびLEICAレーザー顕微鏡にて観察を行い、器管培養が行われていることを確認した。コルチ器によっては、一部重なっているものやlateral wallが残っているものはあるが、昨年度より技術が向上し、細胞の評価が可能なレベルへと到達した。しかし、評価実験を行っていく上で、さらなる時間的なスピードの改善ならびに精度を高めていく必要がある。 また、治療薬剤の内耳有毛細胞保護効果実験のまえに、CDDPの至適濃度の設定を行うために、異なるCDDP濃度とコントロールをもちいた、コルチ器の器官培養および共焦点レーザー顕微鏡による観察をおこなった。30μmol/L CDDP濃度が、蝸牛basal turn, middle turn共に有毛細胞の障害を認め至適濃度と判断した。 実験1-2)シスプラチンと候補薬剤の投与の準備として、候補薬剤である、Vitamin E、Melatonin、Edaravone、GMDTC、βヒドロキシ酪酸、ヒト臍帯由来間葉系幹細胞エクソソーム(hucMSC-ex)などの他に候補薬剤がないかどうか文献的検索を行い、アミノグリコシドによる湯毛細胞障害にたいして保護作用の確認されている半夏瀉心湯等を候補薬剤として選出した。 また、半夏瀉心湯における内耳保護効果治療実験へむけて、抽出方法、至適濃度の選定を文献的に行い決定した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
基本実験主義である期間培養およびconfocal microscopeによる観察は実施できているが、手技の安定性習得に時間がかかったためシスプラチンの至適濃度の決定、候補薬剤の選定の段階である。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度においては、実験1ー2)シスプラチンと候補薬剤の投与および、実験1ー3)組織学的評価・比較を行う。 その後、有毛細胞数の比較に加え、cleaved caspase-3の免疫染色により細胞死の検討を、8-OHdGの免疫染色により活性酸素種(ROS)の発生状況の比較を、ミトコンドリア膜電位評価が可能な色素MitoTracker Red CMXRosを用いてミトコンドリア障害レベルの比較をそれぞれ行う。 実験1終了後に学会での報告および論文発表を行う。2024年度に実験2.in vivoでのシスプラチン投与に対する内耳細胞保護効果および難聴予防効果の検討および実験3.抗腫瘍効果への影響の検証をできるかぎり実施していく。
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Causes of Carryover |
当初予定していたABR記録システムについては、研究分担者の施設での実施による代用により補うこととしたため、主な費用は実験用動物、試薬、実験器具、薬剤となり次年度へ繰越すこととなったため。次年度、次々年度において、上記、実験必要な費用にあてる予定である。
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