2023 Fiscal Year Research-status Report
Clinical study of SARS-CoV-2 and related viruses using CPC as virus inactivator
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21K09909
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
川本 千春 北海道大学, 大学病院, 助教 (60301909)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
樋田 泰浩 藤田医科大学, 医学部, 教授 (30399919)
星加 修平 北海道大学, 歯学研究院, 助教 (40581682)
佐野 英彦 北海道大学, 歯学研究院, 名誉教授 (90205998)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 塩化セチルピリジニウム / CPC / 新型コロナウイルス / 経時的変化 / 徐放性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
CPCを蒸留水にて0.0005% ~ 0.25%に希釈後フィルターでろ過し、HPLCにて検量線を作成した。唾液の採取は被験者4名を対象にクロスオーバーデザインにて行った。まず被験者2名より安静状態で3分間唾液を採取した後、CPC配合洗口剤12 mLにて30秒間洗口を行い、吐出物を回収した。吐出した時点を0分とし0分、15分，30分および60分に唾液を採取した。ウォッシュアウトを設けたのち、CPCトローチ2mgを口腔内に含み、完全に溶解するまでの時間を計測した。完全に溶解した時点を0分とし，先述のように吐出物ならびに唾液を採取した．翌日の同じ時間帯に、同一被験者がトローチ剤から洗口剤の順に製品を使用したのち、同様の方法で吐出物と唾液を採取した。採取した試料は遠心分離後、採取した上澄みにフィルターろ過を行い、CPC検量線作成時と同条件にてHPLC分析を行った。使用した洗口剤の原液およびトローチ剤1錠を10 mLのHPLC用蒸留水中にて24時間37℃にて静置したものを別途用意し、同条件でHPLC分析した。S/N比 = 3を検出限界とした。洗口剤使用後の唾液中において15分後以降にCPCのピークが検出されなかったことから，洗口後のCPCがSARS-CoV-2の抑制効果を示すのは、洗口から数分程度である可能性が示唆された。本研究に用いたトローチ剤においては, 使用後の唾液中にCPCのピークが検出されず、さらに24時間静置後の蒸留水にもCPCのピークが検出されなかったことから、このトローチ剤に含まれるCPCは唾液や蒸留水に溶解していない可能性が示唆された。
上記内容に関して日本歯科保存学会2023年度秋季学術大会(2023.11.11-12)にて学会発表を行なった。
また、本研究に関してひらめきときめきサイエンスに応募し採択され、小学生から高校生を対象にアウトリーチ活動を行なった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度分に関しては学会発表を行い、出願中の特許に関して企業との産学連携に取り掛かっており順調に進んでいる。しかし、口腔内のCPC濃度を正確に測定するための前処理の検討に時間を要したため、前年度までの遅れを取り戻すには至らなかった。
新型コロナウイルスの感染拡大による研究初期の遅延に対して挽回を図ることはできたが、研究全体としてはやや遅れている状況にある。
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| Strategy for Future Research Activity |
今までの方法では口腔内の経時的なCPC濃度を正確に測定できていないことがわかり、前処理の検討を行なった。今後はその方法を用いて測定を行い、実験から得られた研究成果をまとめ、論文投稿を行う。研究成果の社会実装を実現することを目標として、引き続き本学知財本部と協力して企業との産学連携を進めていく。いずれも若手研究者を積極的に参画させ、次世代の人材育成にも注力する。
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| Causes of Carryover |
本年度分に関しては学会発表を行い、出願中の特許に関して企業との産学連携に取り掛かっており順調に進んでいる。しかし、口腔内のCPC濃度を正確に測定するための前処理の検討に時間を要したため、前年度までの遅れを十分に取り戻すには至らなかった。新型コロナウイルスの感染拡大による研究初期の遅延に対して挽回を図ることはできたが、研究全体としてはやや遅れている状況にある。そのため、次年度使用額が生じた。今後は実験から得られた研究成果をまとめ、論文投稿を行う。研究成果の社会実装を実現することを目標として、引き続き本学知財本部と協力して企業との産学連携を進めていく。
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