2023 Fiscal Year Research-status Report
特別支援学校における嚥下機能と食提供の”ミスマッチ”をなくす取り組み
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21K10193
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| Research Institution | Iwate Medical University |
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Principal Investigator |
熊谷 美保 岩手医科大学, 歯学部, 准教授 (20398481)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
黒瀬 雅之 岩手医科大学, 歯学部, 教授 (40397162)
森川 和政 岩手医科大学, 歯学部, 教授 (70514686)
佐藤 大祐 新潟大学, 研究推進機構, 助教 (70778703) [Withdrawn]
新井 映子 静岡県立大学, 食品栄養科学部, 客員教授 (90134783)
山村 健介 新潟大学, 医歯学系, 教授 (90272822)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 嚥下 / とろみ / 食支援 / 食提供 / 特別支援学校 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、喉頭隆起の動きをフォローする3軸センサを根幹に据え、障害児には指示の入りにくい随意運動に依存した機能検査に代わる新たな嚥下評価システムの開発および特別支援学校における児童の嚥下機能計測と食提供の実態調査を行い、嚥下機能と食提供のマッチングの検証、特別支援学校での医学的な基盤を有する嚥下機能と食提供の適切なマッチングに繋げ、「同じ場で共に学ぶ」「安全性と発達支援」の理念を両立させた食支援のアセスメントを実現を目指した研究計画である。
実験計画では、①障害児の嚥下機能をスクリーニングすることの出来るシステム開発 ②実際の嚥下機能との相関の検証（様々な物性の食品嚥下） ③児童生徒の嚥下機能計測と特別支援学校における食提供の実態調査で構成している。この中で、嚥下機能をスクリーニングすることの出来るシステム開発に関しては、当初の計画では3軸の圧センサを用いたシステム開発を検討していたが、新開発された6軸触圧センサを活用することでの新しいシステムの開発に着手した。センサからの出力が多くなることで、嚥下機能を詳細に検討出来ることが示唆される反面、多くのデータが得られることでデータ解析量が多くなり、明確な相違を見い出すのが課題として抽出された。センサの固定にネックベルトを装着したが、安定した測定には一定以上の締め付けが必要となるため、改善するためのベルト試作を実施している。
6軸センサを活用した現システムでは、嚥下時に生じる喉頭隆起の移動の加速度が、物性の相違によって明確に出力されることが明らかとなっており、システム開発をさらに熟成させたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究計画での根幹となるのは、RSSTの指標となる指先からの触圧感覚情報を可視化するための、喉頭隆起の動く量・スピード・方向の3要素をフォローする多軸方向の応力が記録可能な圧力センサである。この圧力センサをネックベルトに配置することで、嚥下時に多軸方向の圧変化を記録している。このセンサを活用した嚥下動作のスクリーニングは、有益な指標を提供してくれる反面、頭部の動きによる出力値の変化を避けられない。そこで、様々なベルトによる固定方法を構築してきたが、ベルトの拘束強度の上昇が避けられないのげ現状である。対象を特別支援学科校の生徒としているため、過度の負荷を掛けることは望ましくないため、センサの変更なども視野に検討を行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の研究計画では、、①障害児の嚥下機能をスクリーニングすることの出来るシステム開発 ②実際の嚥下機能との相関の検証（様々な物性の食品嚥下） ③児童生徒の嚥下機能計測と特別支援学校における食提供の実態調査で構成していた。①のスクリーニングシステムは、センサの変更などを含めた改良作業を次年度に実施する。これにより、特別支援学校の生徒を対象としたシステム検証実験に至るかは、現時点では不透明であるため、③の実態調査を先行して実施することとする。
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| Causes of Carryover |
支援学校での児童を対象とした実験計画を立案していたが、嚥下機能をスクリーニングするシステム開発並びに固定方法の確立に手間取っている。このため、複数の試作品を準備して実験計画を行う予定であったが、システム開発に注力したため、使用額に差が生じている。次年度は、試作最終品の完成と健常者を対象とした実験の実施並びに、有効となる解析方法の樹立などを行う。試作最終品の完成のために、次年度使用額を用いて研究計画を遂行する。
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Research Products
(3 results)
