2021 Fiscal Year Research-status Report
性別違和を有する者の生きづらさの可視化：アンケート調査による治療評価法の確立
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21K10302
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| Research Institution | Okayama University |
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Principal Investigator |
難波 祐三郎 岡山大学, 大学病院, 教授 (00335605)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
駒越 翔 岡山大学, 大学病院, 医員 (00896532)
渡邊 敏之 岡山大学, 大学病院, 助教 (30379804)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 性別適合手術 / 性別違和 / Gender-Q / アンケート調査法 / 治療効果判定 / 客観的指標 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2018年（平成30年）4月1日に平成30年度診療報酬改定が施行され、性別適合手術や乳房切除など性同一性障害の手術療法に対する健康保険の適用が開始されました。 性同一性障害に対する治療は、それまで精神療法のみが健康保険の対象で、その後のホルモン療法や手術療法が一部保険適応となりました。しかし、性同一性障害の治療有効性については、いまだ客観的評価は確立されておらず、治療効果判定の客観的指標の確立が急務です。岡山大学ジェンダーセンターでは、これまでの研究で、性別違和の客観的指標となる質問項目を選択してきました。それらを用いて性別適合手術の術前後で質問紙調査を実施し、統計処理による手術有用性の検証を行うことで、治療効果の客観的評価方法の開発を行っています。最終的な目的は、得られたデータをフィードバックして、更に質問項目の整理を行い、治療有効性・性別違和を客観的に評価可能な質問紙調査票をGender-Qとして確立、実臨床における有用性を確認していくことです。対象となる性同一性障害の治療としては、男性型胸壁形成術（chest wall contouring surgery 以下CCS）、外陰部女性化術、陰茎形成術、顔面女性化術、そして声帯手術です。この中で、CCSは、Transmenの症状緩和を目的に行われる手術加療の一つであすが、症例数が最も多いことから、第一に評価するべき事項としました。令和３年度実施した客観的指標となる質問紙調査は、術前後での性別違和の改善評価をUtrecht Gender Dysphoria Scale(以下UGDS)とジェンダー・アイデンティティ尺度（以下GI尺度）で、術前後のQOL変化をWHO Qolity of Life 26(以下WHOQOL 26)で、そして術前後でのうつ状態の改善増悪をベックうつ質問票（以下BDI-II）とProfile of Mood States 2nd Edition（以下POMS2）で行いました。すべてのアンケートは臨床心理士が施行し、得られた情報を数値化し、術前後の変化を、統計学的に検討しました。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
Transmenの診断で、男性型胸壁形成術を施行した当事者30症例を対象とし、5種類のアンケート調査法を用いて、性別違和、QOL、うつ状態の変化を、術前術後で比較した。結果、UGDSは術前58.2±2.2から術後51.7±2.1、GI尺度は術前68.9±7.4から73.3±9.9、WHOQOL26は術前3.10±0.60から術後3.74±0.52、BDI－IIは術前13.6±13.9から術後3.4±3.6、POMS2は術前48.0±45.6から術後8.7±20.9で、すべて有意差をもって変化していた（P＜0.05）。今後対象数を増やした統計学的検討を行う予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
まず、男性型胸壁形成術において、複数種類のアンケート調査法をもちいることで、症状緩和の程度をスコアー化し、可視化することが可能であった。今後は、CCS以外の性別適合手術の評価法の確立と、多施設でのアンケート調査法を用いた術後評価を進めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
令和3年度は、アンケート調査及び調査用紙の購入に経費を使用した。ただコロナに
よる診療制限の影響もあり、予定した症例数に満たなかったため、残金が発生した。
使用計画については、次年度は診療制限解除に伴い、予定通りのアンケート調査を継
続できる見込みがあるため、その費用に充当する予定である。
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