The development and effectiveness of the Quality Improvement of diabetes care in the primary care in Japan.

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 21K10387
• Research Institution: Japan Association for Development of Community Medicine
• Principal Investigator: 西村 正大 公益社団法人地域医療振興協会(地域医療研究所), 地域医療研究所, 研究員 (40898475)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 中村 正和 公益社団法人地域医療振興協会(地域医療研究所), ヘルスプロモーション研究センター, センター長 (00450924) ; 望月 崇紘 公益社団法人地域医療振興協会(地域医療研究所), 地域医療研究所, 研究員 (00898843) ; 藤原 直樹 公益社団法人地域医療振興協会(地域医療研究所), 台東区立台東病院, 副管理者 (70458313)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 医療の質改善 / 糖尿病診療 / プライマリ・ケア / 電子カルテデータ二次利用

Outline of Annual Research Achievements

2022年4月以降も，電子カルテデータ収集のためのシステム構築，ならびに，介入である診療監査とコーチング活動を定期的に実施した．電子カルテデータ収集のためのシステム構築については，6施設(a,b,c,d,e,f)中2施設(e,f)の診療所において，電子カルテの機能不足により，データ抽出体制の構築は困難と判断し，協議のもと，2022年度中に参加を中断した．一方，6施設中1施設(c)において，新たに定期的な収集体制を確立することができため，前年度に抽出体制が整った2施設(a,b)を加え，3施設(a,b,c)から収集可能な状況となった．今年度，新たに研究コーディネーターの協力が得られる体制となったため，3施設からのデータ収集とレポート作成は安定した．残る1施設(d)は，2023年度前半に現地訪問を行い体制を構築予定である．診療監査とコーチングについては，参加4施設(a,b,c,d)と定期的に実施した．これまでに施設aに対しては，２１回の個人面談と3回のチーム面談，2回の施設訪問を実施した．施設bに対しては，19回の個人面談と2回の施設訪問を，施設cに対しては，3回の個人面談と6回のチーム面談，そして，施設dとは，4回の個人面談，8回のチーム面談，1回の施設訪問を実施した．チーム面談は，当初は合同開催を予定していたが，各施設のスケジュール調整ができず,個別開催に切り替えて開催している．2022年10月に，現地形式で合同のQIカンファレンスを開催することができた．また，2022年後半から，研究成果の解析の指導者を研究チームに招聘し，定期的な解析検討会議を始めている．

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

一つ目の理由として，前年度と同様，電子カルテ情報の収集体制の構築の遅延が挙げられる．複数の異なる電子カルテに対して，日常診療に実装された抽出体制の確立をオンラインでサポートすることの難しさに直面している．対策として，機能的に限界があると判断した2施設については，研究参加中止という決断をとり，残存施設からの収集体制構築に焦点を絞って対応している．二つ目の理由として，コロナパンデミックの影響があげられる．本研究は，実臨床の中で実装可能なデータ抽出と質改善活動の試みであるため，定期的なデータ抽出，質改善活動，研究者との面談開催が，コロナ診療の圧迫を受けて，開催が遅延，減少している．

Strategy for Future Research Activity

引き続き，データ収集システムの構築と計画中の介入活動に取り組む．コロナパンデミックの収束を受けて，現地訪問により作業の効率化を図る予定である．2023年度後半には，再び，現地開催の合同QIカンファレンスを実施する予定である．また，内外の学会と学習会にて，当研究テーマ領域に関連する発表を計画しており，研究者との交流や，社会への情報提供を実施する予定である．

Causes of Carryover

コロナパンデミックの遷延により，現地訪問の頻度が十分に増えなかった．研究コーディネーターの協力は研究所内部の業務調整の範囲で可能となったため，雇用の必要に至らなかった．2023年度は，主研究者による現地調査訪問，解析のための研究者への謝金，海外学会での発表などの使用用途計画がある．