2021 Fiscal Year Research-status Report
The development of educational card for gestational diabetes and the importance of postprandial delayed hyperinsulinemia for the future incidence of diabetes in the patients with gestational diabetes.
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21K10508
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| Research Institution | Nippon Medical School |
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Principal Investigator |
岡島 史宜 日本医科大学, 医学部, 准教授 (10328784)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高島 明子 東邦大学, 医学部, 准教授 (40366480)
齋木 厚人 東邦大学, 医学部, 准教授 (70338854)
大塚 俊昭 日本医科大学, 医学部, 准教授 (80339374)
山田 隆 日本医科大学, 医学部, 講師 (90360180)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | 妊娠糖尿病 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
妊娠糖尿病の診断や治療の目標は、安全に出産を行うことに加えて、将来の糖尿病発症リスクが高いことを教育し、糖尿病発症予防や早期診断、さらに合併症の重症化予防につなげることである。これまでのアンケート調査の結果から、印旛市郡医療圏においても他の地域と同様に妊娠糖尿病の診断率が低く、加えて患者教育も不十分であることが明らかとなったため、母子手帳配布時にオリジナル啓発カードの配布を開始した。作成した啓発カード配布前後で行った同一のアンケートの結果(n=6620)から、アンケートの配布により経口糖負荷試験の実施率は36.6→43.3%、妊娠糖尿病診断率は3.3→4.9%とそれぞれ統計学的有意に上昇した。一方で妊娠糖尿病と診断された患者の中で今後の定期受診を進められた患者は55.8→69.3%、将来糖尿病になる確率が高いと思いますかという質問に対しはいと答えた患者は54.7→60.7%と上昇傾向は認めたものの有意ではなかった。これに対し、新たにカードを改良して同様の活動を計画していたが、新型コロナウイルス感染症により健康福祉センターの業務が圧迫され、これまで行っていた妊娠糖尿病対策協議会の啓発カード開発事業が一時中断となっている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
妊娠糖尿病の診断や治療の目標は、安全に出産を行うことに加えて、将来の糖尿病発症リスクが高いことを教育し、糖尿病発症予防や早期診断、さらに合併症の重症化予防につなげることである。これまでのアンケート調査の結果から、印旛市郡医療圏においても他の地域と同様に妊娠糖尿病の診断率が低く、加えて患者教育も不十分であることが明らかとなったため、母子手帳配布時にオリジナル啓発カードの配布を開始した。作成した啓発カード配布前後で行った同一のアンケートの結果(n=6620)から、アンケートの配布により経口糖負荷試験の実施率は36.6→43.3%、妊娠糖尿病診断率は3.3→4.9%とそれぞれ統計学的有意に上昇した。一方で妊娠糖尿病と診断された患者の中で今後の定期受診を進められた患者は55.8→69.3%、将来糖尿病になる確率が高いと思いますかという質問に対しはいと答えた患者は54.7→60.7%と上昇傾向は認めたものの有意ではなかった。これに対し、新たにカードを改良して同様の活動を計画していたが、新型コロナウイルス感染症により健康福祉センターの業務が圧迫され、これまで行っていた妊娠糖尿病対策協議会の啓発カード開発事業が一時中断となっている。また、出産数も減少しており、妊娠糖尿病患者の登録事業も、現在まだ準備中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
印旛市郡妊娠糖尿病対策協議会および印旛健康福祉センターの協力で、啓発カード事業の再開を予定している。今回得られた結果から啓発カードの改良を行ったうえで、再度配布しつつアンケート調査を行い、その効果を判定する。担当各施設において患者登録を開始し、フォローアップ体制を整える予定である。
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| Causes of Carryover |
予定よりも安価で機器の購入が可能であったため。未使用額は、また次年度有効に活用する予定である。
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