2022 Fiscal Year Research-status Report

心不全患者の「身体に根差した知性」に着目した身体経験に基づくセルフケア支援の開発

Research Project

Project/Area Number	21K10683
Research Institution	Kobe University
Principal Investigator	正垣淳子神戸大学, 保健学研究科, 助教 (80725987)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	宮脇郁子神戸大学, 保健学研究科, 教授 (80209957) 福田敦子神戸大学, 保健学研究科, 講師 (80294239)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2027-03-31
Keywords	心不全 / 症状マネジメント / 症状体験 / 身体的経験 / セルフマネジメント / 看護支援 / 多職種協働
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、心不全患者のセルフケア能力向上のために、患者の身体経験に基づいたセルフケア支援方法を開発し、その評価を行うことである。具体的には、心不全患者のセルフケア能力向上のために、１）心不全急性増悪による緊急入院から退院後の生活（およそ半年間）における身体経験を調査する。２）１）の分析結果とこれまでに作成した「慢性心不全患者の症状体験に働きかけ、セルフモニタリングを強化する看護支援」および文献を基に、『心不全患者の身体経験に基づいたセルフケア支援方法』を作成し、３）2施設の循環器病棟と外来で試行して、セルフモニタリングおよびセルフケア能力、退院後2年間の再入院率を評価する予定である。令和3年4月1日～令和3年3月1日迄産前産後・育児休業のため、1年間研究活動を休止した。令和4年4月1日より、心不全急性増悪による緊急入院から退院後の生活における身体経験の調査を行った。分析の結果、心不全急性増悪による急激な身体の変化とともに、心不全患者の身体性、関心、時間性が変化する様相が明らかになってきた。また、心不全患者の身体経験には、多職種のセルフケア支援が潜在的、顕在的に様々な影響を与えていると考えられた。そのため、『心不全患者の身体経験に基づいたセルフケア支援方法』を検討するためには、看護職のみでなく、多職種協働による支援が必要と考えられた。そこで、「心不全患者の身体経験と多職種セルフケア支援の実態」についての追加調査を行うこととなった。現在、調査結果とこれまでに作成した「慢性心不全患者の症状体験に働きかけ、セルフモニタリングを強化する看護支援」および文献をもとに、『心不全患者の身体経験に基づいたセルフケア支援方法』を作成中である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 令和3年4月1日より令和4年3月31日まで産前産後・育児休業を取得したため、1年間研究活動を中断し、令和4年4月1日より研究活動を開始した。そのため、すべての計画は、当初予定の1年遅れで進行している。
Strategy for Future Research Activity	本研究は、心不全患者のセルフケア能力向上のために、患者の身体経験に基づいたセルフケア支援方法を開発し、その評価を行うことを目的としている。 2022年4月～2023年3月：心不全急性増悪で入院となった患者を対象に、心不全患者の急性増悪による入院から退院後の生活における身体経験と「身体に根ざした知性」についての調査を行った。また、「心不全患者の身体経験と多職種セルフケア支援の実態」について調査中である。 2023年4月～2024年3月：「心不全患者の急性増悪による入院から退院後の生活における身体経験」についての調査結果と「身体に根ざした知性」の分析結果とこれまでに作成した「慢性心不全患者の症状体験に働きかけ、セルフモニタリングを強化する看護支援」および文献を基に、『心不全患者の身体経験に基づいたセルフケア支援案）』を作成する。 2024年4月～2025年3月：従来の退院支援群の調査を実施する。2025年4月～支援の実施と評価）急性期病院2施設において、作成したセルフケア支援方法を試行する。支援の評価では、従来の退院支援群をヒストリカルコントロールとした比較試験を行う。
Causes of Carryover	令和3年4月1日から令和4年3月31日まで産前産後・育児休業を取得したため1、1年間研究活動を中断し、令和4年4月1日より1年遅れで研究活動を再開した。そのため、令和4年度は、計画当初令和3年度に実施予定であった研究活動を実施し、令和3年度分として請求予定であった助成金額を使用した。