2023 Fiscal Year Research-status Report
直腸がん肛門温存手術患者に対する術後排便障害介入プログラムの看護師教育への応用
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21K10735
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| Research Institution | Hirosaki University |
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Principal Investigator |
藤田 あけみ 弘前大学, 保健学研究科, 教授 (30347182)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
太田 一輝 弘前大学, 保健学研究科, 助教 (30868089)
諸橋 一 弘前大学, 医学部附属病院, 講師 (30598628)
三浦 卓也 弘前大学, 医学部附属病院, 講師 (30722136)
坂本 義之 弘前大学, 医学研究科, 准教授 (60361010)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 術後排便障害 / 直腸がん / 外来看護 / 看護介入 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、直腸がん肛門温存手術患者の排便障害に関わる看護師が術後排便障害への介入方法の獲得のために、術後排便障害介入プログラムをリモート介入できるように改良し、新たな教育方法として看護師教育に応用することである。
2023年度は、2022年度に実施した外来担当の看護師を対象として無記名自記式調査の分析結果から、術後の排便障害に対する介入の課題として、業務の多忙やマンパワー不足により時間的な制約がある、病棟からの応援勤務やパート勤務など勤務が専属ではないなど勤務形態の問題、排便障害の対応は医師が実施するため外来看護師は実施していない、COVID-19による面会制限などにより家族への介入ができていない、排便障害の知識不足などの課題があげられた。さらに、排便障害の学習会の希望などもあり、術後排便障害に介入するためのリモート研修会を企画した。予備的に実施した研修会では、短時間の介入しか時間が取れない場合の介入方法や基本的な面接技法など、研修会のパターンの要望があり、研修会の内容の再検討が必要となった。また、看護師からも研修会の時間の確保が困難との意見もあり、研修会の開催方法について再度検討が必要になった。
今後は、2023年度の課題を基に、術後排便障害介入プログラムをリモート介入を含めた介入ができる教育内容と方法を検討し、研修会を企画し看護師への教育を実施する予定である。そして、様々な状況下であっても実施可能な術後排便障害介入プログラムの完成を目指す予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
初年度からの計画が遅れてしまったため、計画全体が遅れている。また、今年度の計画では、看護師に対する術後排便障害に介入するためのリモート研修会を企画し、予備的に実施したが、基本的な面接技法や短時間での介入方法の要望、研修会の時間確保の課題などがあり、看護師への研修会を十分に実施することができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
リモート介入を可能とした術後排便障害介入プログラムに関する課題が明らかになったため、課題を考慮した教育方法を検討する。現段階では、短時間で排便状態のアセスメントと介入が可能な教育内容、基本的な面接技法に関する教育内容などを含めた看護師への研修会を企画する。研修会を受講する看護師も時間の確保が困難であるとの意見もあり、研修会を短時間で何回かに分けて開催する内容に修正し、研修会を実施し、プログラムを完成させる。
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| Causes of Carryover |
2023年度は、2022年度の調査結果を基に術後排便障害介入プログラムの看護教育への応用のために、希望する看護師を対象に研修会を実施する計画であったが、研修会の内容の再検討と研修会の開催時間の再検討が必要となり、研修会の開催が十分できなかった。まだ、全体的に計画が遅れていたこともあり、経費を使用することができなかった。
2024年度は、研修会を希望する看護師を対象に、内容と時間を再検討した研修会を実施し、協力可能な看護師に術後排便障害介入プログラムを実施してもらい、教育方法のブラッシュアップとともにプログラムを完成させる予定である。経費は看護師への研修会を実施するための会場費や研究者らの旅費、協力看護師へのフォローアップのための研究者らの旅費やリモート会議のためのライセンス購入に使用する。また、研究成果を国際学会で発表するための旅費や国際誌論文投稿費に使用する予定である。
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