2023 Fiscal Year Research-status Report
Development and effects of educational program for midwives on early response to pregnant victims of Intimate Partner Violence
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21K10861
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| Research Institution | Teikyo Heisei University |
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Principal Investigator |
飯島 亜樹 帝京平成大学, ヒューマンケア学部, 講師 (40611877)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 眞理 学校法人文京学院 文京学院大学, 看護学研究科, 特任教授 (20216758)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | IPV / IPV被害妊婦 / 妊婦健康診査 / 助産師 / 教育プログラム開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、助産師が主体的に得たIPV被害妊婦に対する初期対応の知識を臨床実践に活かせる教育プログラムを開発し、その効果を検証することを目的としている。
令和3年度は、豪州で教育効果が保証されているIPVに関連する専門職者への教育プログラム（ANEW)を基盤としたオンライン教育プログラムを開発し、勤務助産師に対する介入研究を行った。その結果、反応・学習レベルでの一定の効果を得ることができ、結果は日本母性看護学会にて発表した。
令和4年度は、教育プログラム受講後1年での受講者の行動レベルで評価を行うことを目的とし、前年度のプログラム参加者に対するインタビュー調査を実施し、SCATを用いて分析を行った。その結果、臨床実践での継続したプログラム適用の課題が明確となり、教育プログラムにチーム・エンパワメントの視点を組み込むことや、ソーシャルメディア等の活用による支援チーム育成の視点が必要であることが示唆された。評価結果については、日本周産期メンタルヘルス学会にて発表した。
令和5年度は、前年度までの研究結果を基に教育プログラム内容・方法について検討し、教育動画の作成についても熟考した。改良した教育プログラムを用い、今後、勤務助産師を対象としたBefore and Study（前後比較試験）による介入研究の実施し、その効果を検証する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和4年度に実施予定であった、教育プログラム参加者に対するインタビュー調査の際、臨床現場ではCOVID-19に対する繁雑な対応が継続中であり、さらに勤務形態が不規則である勤務助産師との日程調整等に困難をきたした。
また、COVID-19のその後の影響が予測できず、対面学習が不可となる可能性も加味しながら教育プログラムの実施方法を検討する必要が生じ、当初の研究計画とは異なる2種類のプログラムを準備することとなった。その段階で、インタビュー調査結果よりプログラム内容の大幅な修正も必要となり、令和5年度は教育プログラム方法・内容共に再度吟味することとし、介入研究実施に向け準備を十分に整えた後に着手する必要性があると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度・令和4年度に実施した研究については学会発表を終え、現在は論文投稿中および執筆中である。今年度は、論文投稿と並行して、教育プログラムをオンラインで実施する際に用いる動画の作成を行う。再開発した改良プログラムの効果を検証するため、勤務助産師に対して対照研究デザインにより教育プログラムを実施し、その効果を検証する予定である。
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| Causes of Carryover |
令和4年度に実施した教育プログラム参加者に対するインタビュー調査の際、臨床現場ではCOVID-19に対する繁雑な対応が継続中であり、研究対象者である勤務助産師との日程調整等に困難をきたしたために研究の遂行自体に遅れが生じた。さらに、その後のCOVID-19による臨床現場への影響が予測できず、対面学習が不可となる可能性も加味しながら教育プログラムの実施方法を検討する必要が生じた。そのため、当初の研究計画よりもプログラム内容・方法共に大幅な修正が必要となったことが大きく影響している。
以上の状況から、見切り実施になるよりは、昨年度については最終年度に実施予定であった介入研究の実施に向けた準備期間とし、教育プログラムの内容・方法を十分に吟味することとした。今年度は、妊婦健診でのリアルなIPV被害妊婦との遭遇場面を描写できる動画を作成し、その動画を含めた教育プログラムを勤務助産師に実施予定である。そのため、プログラム作成および介入研究実施に伴う、撮影料、人件費、謝礼、物品購入費等が必要となる。
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