2023 Fiscal Year Research-status Report
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21K10901
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| Research Institution | Asahi University |
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Principal Investigator |
松原 まなみ 朝日大学, 保健医療学部, 教授 (80189539)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
早崎 治明 新潟大学, 医歯学系, 教授 (60238095)
中村 由紀 新潟大学, 医歯学系, 准教授 (70452779)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 口腔機能発達 / 早産児 / 乳幼児 / 咀嚼 / 吸啜 / 母乳 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当該研究の最終目標である『口腔機能発達支援プログラム』の作成に先立ち、2023年度は早産児の口腔機能発達の実態調査として1)早産児の吸啜・咀嚼機能発達に関する実態調査として、（1）早産で 出生した乳幼児を対象とする調査および（2）健常出生児（コントロール群）との比較)を計画しており、2023年度には、健常出生児の全国調査として、研究協力企業の社外モニターを活用したTOB調査を実施した。予想を上回る回答数（N=710）が得られ、かつ、統計解析の結果、年齢が上がるほど開口癖が増加する傾向など、口腔機能発達上の問題が見いだされた。この結果をふまえ、早産出生児のコントロール群としてデータ収集した結果を『健常乳幼児の口腔機能の実態』として、第63回日本小児歯科学会学術集会（2025年 於 新潟）での発表に向けて今年度はさらなるデータ解析を進める予定である。
（1）早産出生児の調査に関するデータ収集に関しては、研究協力施設として全国5カ所（九州 1カ所、京阪神 3カ所、東京 1カ所）の周産期医療センターに調査協力を依頼し、同意の得られた施設から、順次、各施設の倫理審査受審の手続きが進行中である。
また、2023年度に実施予定であった幼児の咀嚼機能分析に関し、研究協力施設（保育園）に対して依頼を行った。その結果、九州地区3カ所、関東地区1カ所の保育園の同意が得られた。これらの研究協力施設で、2024年度に乳幼児の口腔機能発達の実態として咀嚼時の映像を撮影し、画像解析を進める予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2023年度は（1）早産出生児の調査に関するデータ収集のため、同意の得られた施設から、順次、各施設の研究倫理審査受審の手続きを進めている。しかしながら、各施設の審査手続きや審査基準の相違、協力に当たっての条件調整などに困難を極め、倫理審査が思うように進まず、調査開始に至らなかった。
当初計画で2022年度実施予定で延期していた全国総合周産期医療センターの看護職を対象とした調査も上記の遅れに伴い、2023年度は見送り、2024年度に実施するよう研究計画を修正した。
さらに、2023年度に実施予定であった「幼児の咀嚼機能分析」に関しては、共同研究者の所属機関で画像解析方法を開発中であり、既存の解析システムをバージョンアップして解析することも視野に入れて検討した。そのため、2023年度に画像撮影によるデータ収集をスタートさせることができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は、未実施の調査：（1）早産出生児の調査に関するデータ収集、は研究倫理審査で承認の得られた施設から、順次、データ収集を行う。（2）全国総合周産期医療センターの看護職を対象とした調査も2024年度6月に実施を予定している。
（3）「幼児の咀嚼機能分析」に関しては、協力施設の内諾が得られていることから、本学の研究倫理審査委員会を受審する。それと並行して、画像解析の方法を確定し、倫理審査承認後、各でデータ収集（画像撮影）をスタートする。
全体的にデータ収集が遅れていることから、研究機関の延長を視野に入れ、研究計画の見直しを行う。
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| Causes of Carryover |
2023年度の研究予算の中で、高額な支出予定として画像解析システムの購入を予算化していた。しかしながら、共同研究者らが開発中の画像解析システムが利用できる可能性が浮上し、申請時に予定していた画像解析システム（DippMotionPro）の購入を見合わせた。昨年度中に購入の是非に関する結論を出すことができなかったため、今年度、再検討を行った上で購入の是非を検討することとなった。その結果、2023年度の未使用額が増加し、2024年度使用額が生じた。
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