2023 Fiscal Year Research-status Report

在宅で療養する炎症性腸疾患患児の感染予防のための支援方法の構築

Research Project

Project/Area Number	21K10909
Research Institution	Mie University
Principal Investigator	村端真由美三重大学, 医学系研究科, 准教授 (30363956)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	矢野久子名古屋市立大学, 大学院看護学研究科, 教授 (00230285) 加藤はる国立感染症研究所, 薬剤耐性研究センター, 主任研究官 (00273136) 妹尾充敏国立感染症研究所, 細菌第二部, 室長 (20646624) 内田恵一三重大学, 医学系研究科, リサーチアソシエイト (30293781) [Withdrawn] 小池勇樹三重大学, 医学部附属病院, 講師 (10555551)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2025-03-31
Keywords	感染予防看護 / Clostridioides difficile / こども / 炎症性腸疾患 / 在宅療養 / 学校生活
Outline of Annual Research Achievements	本研究は小児における医療関連感染予防対策の取り組みとして、これまで明らかにしてきた入院中のがん患児及び潰瘍性大腸炎、クローン病等の炎症性腸疾患（IBD）患児のClostridioides difficile 消化管保有の検討をもとに、在宅療養中のIBD患児のC. difficile 感染予防の実践状況を明らかにし、C. difficile感染の減少およびIBD患児のQOLの向上を目指した支援方法の構築を行うことを目的とする。令和5（2023）年度は、三重大学医学部附属病院およびあいち小児保健医療総合センターに入院・通院中の5～15歳の炎症性腸疾患をもつこども（潰瘍性大腸炎およびクローン病）を対象に C. difficile 消化管保有の実態調査を行ってきた。既存の研究からの継続的なデータ収集であるが、これまでに21名のこどもからの継続調査を行っているが、今年度は新規協力者は2名に留まっている。また、21名中19名は潰瘍性大腸炎のこどもであり、クローン病のこどもが少ない状況である。そのため、令和6年度から新たに藤田医科大学病院に協力を求め、承諾を得ている。さらに、こどもが通う幼稚園や学校等において、排泄ケア環境の実際や患児及び学校関係者（教諭等）へのインタビュー調査を予定しており、倫理審査の小児を得て準備を進めている。令和5（2023）年度には、IBD患児へのインタビューやIBD患児が通う学校関係者へのインタビューおよび学校へ出向いた調査を実施できなかったため、令和6（2024）年度には、実施予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 対者数を増やすことはできていないことに加え、学校現場との連携・調整が進まず、倫理審査委員会の承認は得たものの、次の段階の実態調査に進めていない。対象者数については、研究協力施設を1施設増やし、令和6年度から調査開始予定である。
Strategy for Future Research Activity	令和6（2024）年度は、前年度からの継続として、IBD患児への調査を行う。具体的には、三重大学医学部附属病院、あいち小児保健医療センター、藤田医科大学病院に入院または通院中のIBD患児を対象に長期的かつ継続的にC. difficile 消化管保有およびC. difficile 消化管保有の実態を明らかにする。試料の分析は、三重大学、三重病院（研究代表者が研究員として細菌学的検査の解析フィールドとしている）、国立感染症研究所にて実施する。加えて、IBDをもつこども及びそのこどもが通園通学する学校での日常生活の様子や排泄ケアに関する調査を行い、その問題点を明らかにする。令和6（2024）年度は、IBDのこどもが通園通学する幼稚園や学校に出向き、排泄ケア方法の実際や教諭からのインタビュー調査を行い、こども自身が求める排泄ケアの環境調整や排泄ケア方法と学校関係者が考える内容の比較検討を行っていく。
Causes of Carryover	令和5（2023）年度は、継続的な研究部分が中心となり、予定していたIBDのこどもが通園通学する幼稚園や学校に出向き、排泄ケア方法の実際や教諭からのインタビュー調査を行うことができなかったこと、新規研究対象者のリクルートが十分にできなかった。そのため、成果発表にいたらず、加えて、調査実施に至らなかったことで、研究補助員の雇用ができなかったこと、分子疫学的な分析を実施していないことなどから、当初予定していた試薬や消耗品の使用は全体として執行が少ない状況となった。令和6（2024）年度は、新規対象施設を増やし、対象者数の増加と新たな段階の研究を進めていく予定であり、予算執行予定である。