2021 Fiscal Year Research-status Report
Preventive effects for postpartum depression through mindfulness and family-skill training
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21K10915
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| Research Institution | University of Miyazaki |
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Principal Investigator |
山崎 圭子 宮崎大学, 医学部, 教授 (50535721)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤井 良宜 宮崎大学, 教育学部, 教授 (10218985)
立元 真 宮崎大学, 大学院教育学研究科, 教授 (50279965)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 産後うつ病 / 援助要請行動 / マインドフルネス / ファミリースキルトレーニング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は、産後4か月までの母親の援助要請行動に影響する要因について検討を行なった。産後4か月までの母親500名（初産婦250名、経産婦250名）を対象に、コミュニケーションスキル（DNDCOREs尺度）、産後の疲労状態（産後の疲労感尺度Ver.2）、うつ状態（EPDS）について自記式質問紙調査（Web調査）のデータを分析した。
産後の時期別に産後の疲労感尺度Ver.2の下位尺度である「援助要請困難感」の得点を比較した結果、産後1か月未満が最も低く、産後2か月が最も高かった。その後は漸減するが産後1か月の数値までは下降しなかった。「援助要請困難感」とEPDSの関連をみると、EPDS9点以上群が8点以下群より有意に得点が高かった。EPDS9点以上群の「援助要請困難感」得点を初産婦・経産婦で比較すると、初産婦は、産後2か月にかけて上昇し、その後下降するが産後4か月には再び上昇した。初産婦の里帰り期間は、産後1か月未満57.5%、産後1か月まで26.9%、産後2か月まで9.7%で、里帰り中は援助要請できるが、自宅に戻ってからは援助要請が困難な状況となり産後2か月までその状態が続いていることがわかった。経産婦は、産後1か月が最も高く、その後、漸減するものの高値のまま横ばいで経過した。経産婦の里帰り期間は、産後1か月未満76.7%、産後1か月まで15.1%、産後2か月まで2.3%で、産後1か月未満の援助要請困難感の得点および割合が初産婦より高かった。これは上子や周囲への援助要請スキルの要因が影響している可能性が示唆された。
コミュニケーションスキルをクラスター分析し、研究者間で検討した結果、①高コミュニケーションスキル群、②中コミュニケーションスキル群、③自己調整困難群、④低コミュニケーションスキル群の4つの分類が適当であると判断した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
新型コロナ感染症による調査への影響を考慮し、Web調査を実施したことで計画通り順調に進行している。
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| Strategy for Future Research Activity |
横断的質問紙調査は、研究対象者数も確保できており、対象者の偏りもなかったため、引き続き援助要請行動とうつ状態、疲労状態との関連の分析を進めていく。ただし、新型コロナ感染症とうつ状態の関連を調べた先行研究では、うつ状態の割合が2倍に増加しているという報告があるため、この点も含めて検討していく必要がある。次年度は、今年度の分析結果と文献検討を踏まえながら、フェイズ2のマインドフルネスおよびファミリースキルトレーニング介入プログラムについて検討を進めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
国際・国内学会がWeb開催になり、旅費の支出が不要になったため。
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Research Products
(1 results)
