2021 Fiscal Year Research-status Report
保育士の食物アレルギー児への対応力を高めるための研修プログラム開発
Project/Area Number |
21K10922
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Research Institution | Dokkyo Medical University |
Principal Investigator |
玉村 尚子 獨協医科大学, 看護学部, 講師 (50738771)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
横山 由美 自治医科大学, 看護学部, 教授 (30263700)
吉原 重美 獨協医科大学, 医学部, 教授 (80220713)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 食物アレルギー / 保育所 / 研修プログラム |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、保育所における食物アレルギー児への対応力を高めるための研修プログラムを開発することを目的とする。保育所では、給食における誤食対応、アレルギー症状出現時の対応、保育士間の連携不足や症状出現時の対応マニュアルの不足などの組織的対応、食物アレルギーに対する保育士の知識不足が問題となっている。そこで、食物アレルギー児が安全に園生活を送るために保育士が食物アレルギー児に対応でき、かつ保育所全体で組織的に対応する体制を構築する必要があると考えた。 令和3年度は、保育施設を対象とした食物アレルギーに関する研修会に関する国内外の先行研究を医学中央雑誌では「食物アレルギー」and「保育所」or「幼稚園」or「認定子ども園」and「研修会」or「講習会」、PubMedでは、「food allergy」and「preschool」or「child care」or「kindergarten」をキーワードに検索した。その結果、研修会(講習会)は、アレルギーに関連する医療機関や医師会の実施が多く、講師は、アレルギー専門医を含む医師、薬剤師、小児アレルギーエデュケーター、看護師などであった。研修会(講習会)の内容は、食物アレルギーの基礎知識、緊急時の対応、エピペントレーナーを用いた実技指導、意見交換会であり、開催時間は、40分~90分であった。研修会(講習会)に関する質問紙調査を実施した時期は研修会前後、研修会後、4~12週間後、6か月後であり、研修会前後の比較が最も多くみられた。課題として、保育所職員は、研修会に行事と重なり参加できない、日程が合わない、人手がなく参加できない、要望として、オンラインやDVD等での研修、大きな研修会ではなく、保育所を対象とした研修を希望していた。そのため、保育士職員が参加しやすいオンライン研修会、エピペンの実技などに関しては対面型での実地研修会の検討が必要であると考えた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和3年度は、新型コロナウイルス感染症の影響や所属機関の生命倫理委員会の倫理審査の申請段階のため、予定していた栃木県内の保育所の園長や主任保育士を対象としたアンケート調査や全国のアレルギーエデュケーターを対象としたアンケートやインタビュー調査が未実施である。
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Strategy for Future Research Activity |
所属機関の倫理審査で承認がおりたため、令和4年度は、保育士の学修環境を調査する目的で、栃木県内の保育所の園長または主任保育士を対象にアンケート調査を行う。さらに、日本小児臨床アレルギー学会を通じて、全国のアレルギーエデュケーターを対象に保育士に実施している研修内容や方法、課題についてアンケート調査およびインタビュー調査を行う。その後、保育所における食物アレルギー児への対応力を高めるための研修プログラム内容を検討し、プレテストを実施する。 令和5年度は、栃木県の6つの保健医療圏の園長または主任保育者を対象に研修プログラムを実施し、アンケート調査を行い、研修プログラムを評価する。その後、報告書作成および日本小児臨床アレルギー学会、日本小児アレルギー学会で研修プログラムの開発および本研究の成果を報告する。
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Causes of Carryover |
令和3年度は、新型コロナウイルス感染症の影響や所属機関の生命倫理委員会の倫理審査の申請段階のため、予定していた栃木県内の保育所の園長や主任保育士を対象としたアンケート調査や全国のアレルギーエデュケーターを対象としたアンケートやインタビュー調査が実施できなかった。次年度は、令和3年度に予定していた調査の実施や研修プログラムの作成、プレテストを実施していく予定である。
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