2023 Fiscal Year Research-status Report
Clarification of the Acquisition Process of Social Group Life Skills for Children with Food Allergies and Creation of Support Programs
Project/Area Number |
21K10927
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Research Institution | Osaka Medical and Pharmaceutical University |
Principal Investigator |
鈴木 美佐 大阪医科薬科大学, 看護学部, 准教授 (10633597)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
布井 雅人 椙山女学園大学, 人間関係学部, 准教授 (20773625)
流郷 千幸 名桜大学, 健康科学部, 教授 (60335164)
平田 美紀 聖泉大学, 看護学部, 教授 (90614579)
村井 博子 聖泉大学, 看護学部, 講師 (90782649)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 食物アレルギー / 思春期の子ども / 心理・社会的課題 / 文献検討 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は学童後期・思春期にある食物アレルギー児に求められる社会的集団生活スキルの獲得過程の解明と,そのサポートプログラムの構築を目指し、2021年度~2024年度にかけて【①学童後期・思春期のFA児への社会的集団生活スキルに関するインタビュー調査】【② 研究①の結果を踏まえた社会的集団生活スキル尺度の開発】【③ 学童後期・思春期の食物アレルギー児の社会的集団生活スキル獲得のためのサポートプログラムの構築】の課題に取り組む計画である。 研究3年目の2023年度においては、2021・2022年度に進めていた文献検討を継続しつつ、新たに海外英語文献を収集し、食物アレルギーのある子どもの心理・社会的課題に関する文献検討を取りまとめた。文献検討の成果(Literature Review on Psychosocial Characteristics in Adolescent Children with Food Allergy)については、香港で開催された27th East Asian Forum of Nursing Scholars (EAFONS 2024) Conferenceにて学会発表を実施した。それをふまえ【①学童後期・思春期の食物アレルギー児への社会的集団生活スキルに関するインタビュー調査】のためのインタビューガイドの洗練を引き続き実施した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は学童後期・思春期にある食物アレルギー児に求められる社会的集団生活スキルの獲得過程の解明と,そのサポートプログラムの構築を目指し、2021年度~2024年度にかけて【①学童後期・思春期のFA児への社会的集団生活スキルに関するインタビュー調査】【② 研究①の結果を踏まえた社会的集団生活スキル尺度の開発】【③ 学童後期・思春期の食物アレルギー児の社会的集団生活スキル獲得のためのサポートプログラムの構築】の課題に取り組む計画であった。 研究2年目の昨年度、研究者の所属大学異動に伴い、本研究インタビュー調査に関する倫理審査について所属大学で再申請を行ったこと、それに加えて、研究3年目である2023年度においては、文献検討についての再検討のために新たに海外英語文献を加えて文献検討を再分析したため、当初の研究計画よりも進捗が遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
昨年度、新たに英語文献を加えて行った文献検討の成果をふまえて作成しているインタビューガイドに沿って、2024年度インタビュー調査研究を進める予定である。 今後さらに、遅れている研究計画を効率よく進めるために、今年度、インタビュー調査の実施に並行して、思春期の食物アレルギー児の心理社会的課題と、食物アレルギー児に求められる社会的集団生活スキルとそれをふまえたスキル獲得のためのサポートプログラム案の構成要素の洗い出しを、小児アレルギーエデュケーターにも研究協力者として加わっていただき、進める予定としている。
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Causes of Carryover |
インタビュー調査の進捗状況が遅れていることから、次年度である2024年度に、インタビュー調査の実施及び質問紙調査を行うため。次年度使用額については、インタビュー調査及び質問紙調査の実施・分析に用いる。
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