2022 Fiscal Year Research-status Report
幼児期の子どもが緊急入院した際の家族を支援するためのアセスメントツールの開発
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21K10957
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| Research Institution | Osaka Medical and Pharmaceutical University |
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Principal Investigator |
倉橋 理香 大阪医科薬科大学, 看護学部, 助教 (80850635)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹村 淳子 大阪医科薬科大学, 看護学部, 教授 (00594269)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 家族支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、幼児期の子どもを育てる家族が「子どもの緊急入院」という出来事に直面した時に、若手の看護師や、小児とその家族に接する機会が少ない看護師でも素早く、簡単に、的確に家族に起こった問題をアセスメントできるツールを作成することである。
まず第１段階として「入院中の子どもをもつ家族の困り事に関する文献検討」をおこなった。その結果、子どもの入院に伴い、付き添いが余儀なくされ、生活の場が二分されることで、家族内での役割調整が生じたり、入院中の病院での生活での心身の負担や気苦労が発生していた。また、子どもが入院した家族は、支援を必要としているにもかかわらず、支援者として最も身近である祖父母にも遠慮や気遣いがあり、支援も求めにくい状況であることが明らかになった。
しかし、「子どもの緊急入院」という出来事が起こった幼児期のすべての家族が支援を必要としていることではないことや、子どもの年齢や疾患の重症度や治療によっても異なること、家族員によって、子どもの入院という出来事に対する捉え方が異なることなどが明らかになってきた。さらに、文献検討を重ねていくなかで、子どもに健康問題が生じた時の対応は、親による子どもの健康管理能力が大きく影響することが明らかとなり、親の養育行動や家族の生活力量モデル等にも着目して文献検討を進めている。
以上のことから、育児期家族への家族支援を検討していく中で、再度、研究の対象とする子どもや親の状況を（年齢や疾患、重症度などを）限定していく必要性が生じ、育児期家族の養育行動に着目して、さらなる文献検討を行い、研究計画の修正を進めている段階である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は、文献検討に続き、子どもが緊急入院するという経験をした家族を対象に、聞き取り調査を行い、緊急入院をした際に家族に起こった問題、必要であった支援を明らかにしていく計画であった。しかし、文献検討を進めていく中で、「子どもの緊急入院」という出来事が起こった幼児期のすべての家族が支援を必要としていることではないことや、子どもの年齢や疾患の重症度や治療によっても異なること、家族員によって、子どもの入院という出来事に対する捉え方が異なることなどが明らかになってきた。
研究の対象者を選定していくこと、インタビュー内容について検討を進めていく中で、新たに文献検討、研究計画の見直しが必要であり、先行研究の分析がまだまだ不足していることがあり、当初計画していた予定より進行が遅れている。
再度、研究の対象とする子どもや親の状況を（年齢や疾患、重症度などを）限定していくため、文献検討をさらに行っている段階であり、研究計画の修正を進めている段階である。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の目的は、幼児期の子どもを育てる家族が、「子どもの緊急入院」という出来事に直面した時の家族に起こる問題をアセスメントするツールを作成し、看護支援の基盤とすることである。
当初、文献検討をすすめ、その後の聞き取り調査を行っていく予定であった。さらなる文献検討をすすめ、インタビュー調査の準備を進めていく中で、すべての家族が支援を必要としているわけではなく、子どもの状況や、家族を焦点化していく必要があると考えた。
そこで、子どもの状況と家族どう捉え、焦点化して調査を進めていくかということを検討するために文献検討を進め、研究計画を修正している段階である。
研究計画の内容について早急に修正し、今年度8月までには、研究の対象者を特定する。インタビュー内容の検討を行い、倫理審査の申請、許可を得て、対象者のリクルートを行い、1月から調査を開始する。次年度の前半には、データ分析を開始し、アセスメントツールの作成に取りかかれるように準備を進めていく。
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| Causes of Carryover |
当初計画では2022年度に調査を行い、分析を行っていく予定であったが、計画が当初の予定より遅れていることから、調査の実施ができていない。調査は2023年度に実施ていく予定であり、調査分析に必要な経費を次年度に繰り越した。
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