低出生体重児の在宅移行を支えるSDM支援システム構築に向けた基礎的研究

2023 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 21K10960
• Research Institution: Miyagi University
• Principal Investigator: 東 優里子 宮城大学, 看護学群, 助教 (50756898)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 大重 育美 長崎県立大学, 看護栄養学部, 教授 (70585736) ; 倉田 慶子 順天堂大学, 医療看護学部, 准教授 (90807744)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: 低出生体重児 / 在宅移行 / Shared Decision Making / 意思決定

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、低出生体重児をもつ家族を対象に、医療者のどのような支援によって、Shared Decision Making（以下SDM）に基づいた在宅移行の決定ができたのか、その影響要因を明らかにすることを目的としている。
2023年度は、これまでの文献検討の結果を踏まえ、NICUやGCUから退院もしくは転院、転棟を経験した低出生体重児をもつ親2名を対象に、面接調査を実施した。面接調査では、子どもの出生から在宅移行に至るまでの気持ち、在宅移行に向けて医療者と共に話し合いや調整した内容をオンライン上で質問した。面接調査の内容については、グラウンデッド・セオリー法に基づく分析を行った。分析の結果、低出生体重児をもつ親は、子どもの在宅移行に対して、揺れ幅のある感情で退院調整を医療者と行っており、子どもに必要となる医療的ケアや成長発達といった先の見えない不安がある中で、自宅で子どもと生活するイメージを作る努力を行っていた。また子どもの在宅移行の意思決定には、出産時の体験や入院中の母子の愛着形成、きょうだい児による低出生体重児の受け入れ等が関連していると考えられた。
しかし現時点では、面接調査の実施件数が少なく、低出生体重児の在宅移行にかかわるSDMの構成概念を明らかにできていない。今後は低出生体重児の出生時の体重、医療的ケアの有無や内容を考慮して、多様な背景をもつ子どもの親を対象に、面接調査の実施件数を増やし、低出生体重児の在宅移行にかかわる概念を明らかにしていく必要がある。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

新型コロナウイルス感染症の影響により、フィールドワークを実施できていない。またフィールドワークの替わりに実施した面接調査では、研究参加者の募集に時間を要し、面接調査の実施件数が少なかったため、遅れが生じている。

Strategy for Future Research Activity

今後は面接調査の参加条件を緩和するとともに、研究協力を依頼する施設等を拡大して研究計画を遂行する。

Causes of Carryover

2023年度は、面接調査の実施件数が2件であったため、逐語録作成費用や謝金の支出が少なく、支出が計上額より少なくなった。2024年度は、面接調査の件数が増える見込みであるため、逐語録作成費用や謝金として使用する。