フレイル高齢者および家族介護者に対する自助・互助に基づいた支援体制の構築

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 21K10962
• Research Institution: Fukushima Medical University
• Principal Investigator: 曽根 稔雅 福島県立医科大学, 保健科学部, 教授 (60515500)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 菅原 由美 東北大学, 医学系研究科, 助教 (20747456)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: フレイル / 要介護 / 媒介変数分析

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、フレイル高齢者および家族介護者の健康維持・向上につながる支援体制を提言することである。令和3年度は、地域在住高齢者におけるフレイルと要介護発生との関連における生活習慣・心理社会的要因の関与を媒介変数分析（mediation analysis）により定量的に調査するため、データベースを整備した。
本研究で用いるデータは、大崎コホート2006研究であり、2006年12月の調査開始時点で宮城県大崎市に在住している65歳以上の全住民31,694名を対象とした。本調査の回答者は23,901名であり、要介護認定情報の閲覧に同意しない者、調査時すでに要介護認定を受けていた者、追跡開始前に死亡・異動のあった者を除外し、解析対象者は14,774名であった。
本調査は2006年12月1日～15日に実施された。調査項目は、基本チェックリスト、疾患既往歴、喫煙状況、飲酒状況、食習慣、体重・身長、教育期間、健康状態、体の痛み、認知的活動、運動、心理的苦痛、社会的支援、社会的活動、歯の状態であった。本研究の説明変数はフレイルであり、基本チェックリストを用いて、0-3点をロバスト群（5,862名）、4-7点をプレフレイル群（4,463名）、8-25点をフレイル群（4,449名）に分類した。本研究の目的変数は要介護発生であり、2006年12月16日～2019年11月30日までの追跡期間中の新規要介護発生を調査した。約13年の追跡期間中に、追跡が不可能となった者は250名おり、追跡率は98.3%だった。また、追跡期間中に7,402件の新規要介護発生を確認した。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

令和3年度は、フレイルと要介護発生との関連における生活習慣・心理社会的要因の関与について、媒介変数分析を実施するためのデータベースを整備し、解析対象者を確定させることができた。

Strategy for Future Research Activity

今後は予定している以下の解析を進めていく。目的変数は新規要介護発生とする。説明変数はフレイル（基本チェックリスト）として、ロバスト群を基準として、プレフレイル群、フレイル群の要介護発生に関するハザード比（95％信頼区間）を算出する。また、媒介変数分析（mediation analysis）を用いて、フレイルと要介護発生との関連における生活習慣・心理社会的要因の媒介効果を算出する。
また、家族介護者における介護時間と社会経済的要因・健康行動との関連を明らかにするため、国民生活基礎調査のデータを取得し、データベースを整理する手続きを進めていく。

Causes of Carryover

設備備品、消耗品の購入がまだ完了していないこと、コロナ禍の影響により学会参加を自粛したことで次年度使用額が生じた。
次年度は、設備備品、消耗品の購入を進めて研究環境を整備し、学会へ参加することで本研究に関する情報収集を進めていく予定である。