2021 Fiscal Year Research-status Report

終末期在宅療養者と家族の意思決定を支えるACPプロセスシートの有効性と実践の評価

Research Project

Project/Area Number	21K11012
Research Institution	St. Luke's International University
Principal Investigator	川上千春聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (70643229)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	竹森志穂聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (50807477)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Keywords	ACP / 意思決定支援 / 訪問看護 / 終末期 / 在宅ケア / 家族ケア
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、以下の2点である。 ①先行研究において研究者が開発したACPプロセスシートを基盤にした訪問看護師用のACPプロセスシート（訪問看護師版利用ガイド）を作成し、ガイドの有効可能性を探る。 ②在宅において終末期となる高齢療養者・家族に対して、訪問看護師がACPプロセスシートを用い実践することで、どのような効果が得られるのか、ACPプロセスシートの有効性と実装研究の枠組みを用いた訪問看護師の意思決定支援の実践を評価することである。本研究の初年度である2021年度では、諸外国、または国内における「訪問看護師の意思決定支援」に関して文献検討を実施し、①在宅ケアにおける意思決定支援の状況、タイミング、支援内容、トレーニングの有無についてエビデンスを得ること、②文献検討の結果により、訪問看護師版のガイドを作成するための素地を得ることを主な計画としていた。 2021年度においては、Key Wordを医中誌では「訪問看護師」「ACP」「意思決定支援」「アドバンスケア計画」「終末期」を使用し、同様のKey Wordにて海外論文では検索エンジンをPub Med, Cochrane Library, CINAHL, Embase等を用いて、文献検討を実施した。しかしながら、システマティックレビューの途中であり、論文化までは至れていない。また、その結果をもとにした訪問看護師版のガイド作成の素地作りまでにも至れていないため、2022年度に併せて実施予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 2021年度は、諸外国、または国内における「訪問看護師の意思決定支援」に関して文献検討をし、①在宅ケアにおける意思決定支援の状況、タイミング、支援内容、トレーニングの有無についてエビデンスを得ること、②文献検討により、訪問看護師版のガイドを作成するための素地を得ることを主な計画としていた。Key Wordを医中誌では「訪問看護師」「ACP」「意思決定支援」「アドバンスケア計画」「終末期」を使用し、同様のKey Wordを用いて海外論文検索では、検索エンジンをPub Med, Cochrane Library, CINAHL, Embase等を用いて、文献検討を実施している。しかしながら、システマティックレビューはできているものの、訪問看護師版のガイドを作成するための素地を得ることまでには至れていない。
Strategy for Future Research Activity	2022年度は、文献検討の結果から、訪問看護師用のACPプロセスシートの取扱い説明書となるもの（訪問看護師版ガイド）を作成し、訪問看護師からヒアリングを行い、ACPプロセスシート訪問看護師版ガイドの有効性を探ることを計画している。よって、システマティックレビューを実施しているものの、論文化までは至れていないため、2021年度の取り組みを2022年度前半には完了させ、また、その結果をもとにした訪問看護師版のガイド作成の素地作りを2022年度に併せて実施予定である。 2022年度に予定しているヒアリング調査、ガイドの作成、ガイドの有効性に関しては、2022年度後半に実施検討できるよう努めていく。
Causes of Carryover	コロナ禍により、国際・国内における学術集会への参加がすべてオンラインとなった。そのため、旅費としての支出がなく、また人件費の支出もなかったことにより、有効に使用ができなかった。 2022年度は、学会も現地開催とオンラインを併合したハイブリッド型の学術集会も開催されることが増えてきているため、学術集会への積極的な参加、および調査による交通費やデータ入力などで雇用する人件費が必要になる。よって今年度は旅費、人件費を使用することを計画している。