2022 Fiscal Year Research-status Report
計画的行動理論に基づく若年女性に対する子宮頸がん予防行動教育プログラムの開発
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21K11100
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| Research Institution | Asahi University |
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Principal Investigator |
堀部 めぐみ 朝日大学, 保健医療学部, 准教授 (00585581)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 光浩 岐阜薬科大学, 薬学部, 教授 (30433204)
井口 和弘 岐阜薬科大学, 薬学部, 教授 (10295545)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 子宮頸がん / 子宮頸がん検診 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
若年女性の子宮頸がん検診の意志決定要因を明らかにするため、女子大学生を対象とした計画的行動理論に依拠する調査票を作成した。本研究の着手当初は子宮頸がんワクチンの積極的勧奨が控えられていたが、昨年には積極的勧奨が再開され、今年度からは定期接種となることから、調査票の内容の改訂を繰り返した。
調査項目は、計画的行動理論に依拠した、①子宮頸がんの受診可能性（行動意図）、②子宮頸がん検診を受診することをどう思うか（態度）、③ほとんどの人が子宮頸がん受診を賛成/反対していると思うか（主観的規範）、④子宮頸がん検診受診は自分次第だと思うか（行動コントロール感）とした。さらに、計画的行動理論を包含する社会心理学だけでなく、行動経済学の視点もとり入れることにより、子宮頸がん検診を受診することが望ましい行動であるにも関わらず受診しない要因について、受診者にかかる様々なコストを明らかにする調査票を作成した。先行研究では、若年者の子宮頸がん検診の受診行動を促進する要因について様々な検討がなされているが、行動に対する影響要因である認知、動機、技術、社会的環境について明らかにする内容となった。
子宮頸がん予防教育講習において用いる教育資材を作成するため、母性看護学および婦人科看護の専門家による検討を行っている。前述のアンケートの結果を基に、子宮頸がん予防に関する若年女性の知識や関心にそった、より実効性の高い講習内容となるよう検討を重ねる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
子宮頸がんワクチンの接種は2013年以降、積極的勧奨が中止されていたが、2022年に積極的勧奨が再開され、さらに、2023年から定期接種となることから、状況の変化に応じて本研究の内容も変更および見直しを繰り返しているため。
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| Strategy for Future Research Activity |
若年女性に対する子宮頸がん検診の受診行動に関連する要因についてアンケート調査を行い、その後、調査結果を反映した子宮頸がん予防行動講習を開催する。
講習の内容を正しく理解してもらうため、受講者の反応を把握しながら進めることができる対面での講習を計画しているが、今後の新型コロナウイルスの感染拡大によっては、オンライン等による講習への変更を考慮する必要がある。
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| Causes of Carryover |
研究の遅れにより、当初予定していた必要額を使用することがなかった。2023年度は、講習資材の作成および研究参加者への謝金の支払いなどに使用する予定である。
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