2021 Fiscal Year Research-status Report
高齢者の人工肩関節の特性評価とADL/QOL向上のためのリハビリプログラム開発
Project/Area Number |
21K11102
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Research Institution | Kansai University of Welfare Sciences |
Principal Investigator |
中野 禎 関西福祉科学大学, 保健医療学部, 講師 (90727794)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村西 壽祥 大阪河崎リハビリテーション大学, リハビリテーション学部, 准教授 (60572485)
森 禎章 関西福祉科学大学, 保健医療学部, 教授 (70268192)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 肩関節 / リバース型人工肩関節 / 運動解析 / 筋電図 |
Outline of Annual Research Achievements |
肩の人工関節、特にリバース型人工肩関節置換術(RSA)は、術後のリハビリテーションに難渋することもあり、成績不良例も存在する。本研究課題は、なぜそのような予後不良例が存在するのか、3次元筋骨格モデルを作成し、運動計測データと動作シミュレーションをさせることで関節モーメントの他に、筋張力、筋活性度、関節間力等の生体内力の定量評価を行い、RSA術後における三角筋の緊張が肩関節機能にどう影響するかを解析する。また並行してRSA術後症例における表面筋電図計(EMG)による肩関節周囲筋の筋活動を評価し、3次元筋骨格モデルとのマッチングを行い、これらの分析より治療成績良好群と不良群の比較を行い、両者の違いを明らかにすることとしていた。2021年-2022年度の計画においては、RSA実施患者から漸次、術後3か月における①レントゲン、②CT、③MRIによる検査を実施、その他疼痛や可動域、筋力、Shoulder36(患者立脚型ADL評価)に加え、EMGによる肩関節周囲筋の筋活動の評価を行い、自動可動域を基準として良好群、不良群、中間群の群分けを行い、すべての対象において3次元筋骨格モデルを作成し、解析を行うというものであったが、COVID-19の影響が長引く中、RSAの手術数自体も激減しており、成績良不良の選別も当初想定していた数を集められず、データ採集に難渋しているところである。したがって1年遅れの計画となってしまっているが、今後も計画通りに症例データの採取が困難ということであれば、症例データと比較対象となる健常者データなどの蓄積していくことに計画を変更していく必要があると考える。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2021年度-令和2022年度の計画においては、RSA実施患者から漸次、術後3か月における①レントゲン、②CT、③MRIによる検査を実施、その他疼痛や可動域、筋力、Shoulder36(患者立脚型ADL評価)に加え、EMGによる肩関節周囲筋の筋活動の評価を行い、自動可動域を基準として良好群、不良群、中間群の群分けを行い、すべての対象において3次元筋骨格モデルを作成し、解析を行うというものであったが、COVID-19の影響が長引く中、RSAの手術数自体も激減しており、成績良不良の選別も当初想定していた数を集められず、データ採集に難渋しているところである。1年遅れとなっているが今後は2021年度分の遅れを取り戻すべく、データ採取していく予定であるが、手術件数も大幅に減っていることもあり、可能な範囲でデータ採取していく。2021年度に続いてデータ採集が難しいようであれば予定を変更し、一部計画の見直しを行い、できるものからデータ収集していく予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
研究計画の最初の2年でRSA実施患者から漸次、術後3か月における①レントゲン、②CT、③MRIによる検査を実施、その他疼痛や可動域、筋力、Shoulder36(患者立脚型ADL評価)に加え、EMGによる肩関節周囲筋の筋活動の評価を行い、自動可動域を基準として良好群、不良群、中間群の群分けを行う。すべての対象において3次元筋骨格モデルを作成し、解析を行い、2023年度は前年度までで得られた約50名(予定)のデータから特定された因子より、術後リハ介入法およびRSAの手術手技に対する提案、2023年度ではRSA術後のADL・QOLが早期に向上する効果的な術後リハプログラムを立案し、新たな別の20例に対しリハを実施、2024年度はリハ介入効果を検証するとして当初4年間で遂行する研究計画であったが、現状1年遅れのスタートとなっている。ようやくCOVID-19を取り巻く環境や対策なども徐々に緩和されつつある中で、2022年度は2021度よりも順調にデータ採集を進めていけると考える。しかし、手術件数が減っていることもあり、申請時に予定していた人数の確保が難しいことも予想される。その場合は、やや予定を変更し、健常者のデータを多く蓄積し、症例データと比較できるようなデータベースをつくることにシフトする必要があると考える。健常者データについては主として筋電図や動作解析などのデータ採集を行っていく予定である。
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Causes of Carryover |
COVID-19の影響により当初予定していたデータ採集ための手術数が激減したことにより、次年度に繰り越す必要があったため。また計画の見直しが必要だということもあり、使用額に変更が生じた。
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