2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of assessment sheet toward an establishmnent of Japanese version Re-ablement model
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21K11128
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Research Institution | Morinomiya University of Medical Sciences |
Principal Investigator |
由利 禄巳 森ノ宮医療大学, 保健医療学部, 教授 (40711320)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
東 泰弘 森ノ宮医療大学, 保健医療学部, 講師 (00868458)
兼田 敏克 森ノ宮医療大学, 保健医療学部, 講師 (10897474)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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Keywords | 介護予防 / 地域在住高齢者 / IADL / 評価表開発 / リエイブエルメント |
Outline of Annual Research Achievements |
【研究1】要支援の認定を受けた高齢者のIADL障害を工程レベルで分析し、介入の焦点化を図る「IADL工程分析表」試案を作成した。短時間で効率的に評価できるよう、項目は「日用品の買い物」活動を主軸とすることに決定した。現在、使い勝手や項目の内容の理解しやすさなどを検討するため、経験のある作業療法士から意見聴取を行っている。作業療法士らの意見と専門家会議を経て20分程度で実施可能な「IADL工程分析表」を完成させる。協力施設に依頼し、「IADL工程分析表」を用いてデータを収集する予定である。 本研究の意義は、「IADL工程分析表」を用いることで、短時間で効率的にIADL障害の予測と介入視点を明らかにできる可能性がある点である。高齢者の機能低下はIADL障害、特に買い物が困難になることから始まり、その後にADL障害を生じ、要介護状態になることが多い。IADL障害は、身体的な活動性の低下を引き起こすだけでなく、役割や趣味など、生きがい活動が困難になることであり、QOLの低下を生じる。IADL障害を予測し介入視点を知ることは早期発見・早期支援の重要なポイントであると言える。高齢者の自立生活を支援するだけでなく、役割や生きがいといったQOLの向上に寄与できる可能性がある。 【研究2】短期集中介護予防プログラムにおける介護予防効果の検討については、複数施設における短期集中介護予防プログラムのデータを収集し分析している。現在、多施設で比較ができる評価項目の統一が課題である。2022年度に多施設で比較可能な評価項目を追加して依頼する。IADL障害への介入において効果的な支援方法が明らかにできれば、高齢者の介護予防やQOLの向上に寄与できる可能性がある。 2021年度はこれらに加え、高齢者IADL関連の研究成果を報告し、研究協力施設の確保につなげることができた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
【研究1】専門家会議を数回経て「IADL工程分析表」の試案が完成した。現在、経験のある作業療法士から使い勝手や項目の理解しやすさなどについて意見聴取を行っている。データ収集に関する協力施設(市町村)への内諾は得ており、完成次第データ収集を開始する予定である。 【研究2】短期集中予防プログラムにおける介護予防効果の検討として、複数施設におけるデータ取得を行っている。研究協力施設は得られたが、統一して比較できる評価項目の検討を行う必要がある。専門家会議において評価項目を検討しており、2022年度は評価項目を追加してデータ収集を依頼する予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
作成中の「IADL工程分析表」が完成次第、協力施設に依頼してデータ収集を行う予定である。研究倫理審査委員会の承認、データ収集施設の協力への内諾は既に得ている。信頼性・妥当性を検討するためのデータ数の確保については、今後データ収集依頼先を増やしてデータ数を確保していきたい。 短期集中予防プログラムにおける介護予防効果の検討については、多施設で比較可能な評価項目を用いたデータ収集を行っていく。評価項目の追加が困難な場合には、既存のデータを用いて分析を行っていくこととする。
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Causes of Carryover |
学会参加旅費を計上していたが、オンライン学会になり、参加費のみの支出となったため。
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Research Products
(4 results)