2022 Fiscal Year Research-status Report
口腔清掃と口腔機能向上を目的とした口腔ケアの効果の検討
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21K11155
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| Research Institution | Hokkaido University of Science |
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Principal Investigator |
大内 潤子 北海道科学大学, 保健医療学部, 准教授 (00571085)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
林 裕子 北海道科学大学, 保健医療学部, 教授 (40336409)
奥村 由美恵 北海道科学大学, 保健医療学部, 助手 (50736436)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 口腔ケア / 口腔機能 / 摂食嚥下 / 高齢者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，黒岩メソッドによる口腔ケアを実施することで，口腔機能が向上するのかどうかを検討することが目的である。新型コロナウイルス感染症の流行が始まって以来，調査が困難となり，2022年度も，入院中および訪問看護の現場で，黒岩メソッドによる口腔ケアを実施してそれを評価する予定であったが，いずれも，新型コロナウイルス感染症の拡大およびそれに関する院内や訪問看護の現場の人員不足や外部者の出入りが非常に難しい状況から，予定していたデータ収集が出来なかった。
また，リファレンスデータを得る目的で，地域在住の生活が自立した高齢者における口腔機能の測定を含めた健康状態の調査を企画したが，対面調査は中止となり，本調査でも口腔機能の測定には至らなかった。質問紙調査の部分においては，対象者94名（平均年齢76.08歳，標準偏差4.53歳，男性39名，女性50名，不明5名）から回答があり，過去3ヶ月で食事量が著しく減少した者が0名（0.0%），減少した者が6名（6.4%），減少がなかった者が84名（89.4%）であった。また，3ヶ月以内の体重減少については，3kg以上の減少が2名（2.1%），わからない者が2名（2.1%），1～3kg減少した者が14名（14.9%），減少なしが73名（77.7%）であった。一方，精神的ストレスや急性疾患を体験した者は，12名（12.8%）であり，体重減少を報告した者16名のうち，精神的ストレスや急性疾患の体験を報告したものは，4名（25%）のみであった。以上の結果から，今回対象とした地域在住の生活が自立した高齢者では，食事量が減少した者の割合は低かったが，体重減少を報告した者は全体の約17%存在し，必ずしもストレスや急性疾患を伴っていないことから，今後は，体重減少に口腔機能低下が関連していないか検討が必要である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の流行により，データ収集を依頼していた医療機関において，院内感染や人員不足により研究協力が難しい状況になったこと，研究者自身が，実習で高齢者の施設に出入りしている期間に県外への移動が制限されていたことが主な理由である。また，地域の高齢者を対象にした調査も，実施予定であった夏に，新型コロナウイルス感染症の第8波が重なり，地域の高齢者に集まっていただくことも困難となり，対面による口腔機能の測定が中止になってしまったことが原因として挙げられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
まずは，医療機関における黒岩メソッドの評価に注力し，そこでの知見をもとに，訪問看護における評価を進める。新型コロナウイルス感染症の感染症法の分類が変更になったことにより，県外からの外部者の出入りも緩和されたため，県外の医療機関を含めて，すでに黒岩メソッドを導入している複数の医療機関と調査に向けて準備を進めているところである。ただ，人員不足やスタッフの疲弊などにより，調査に協力する余力がない医療機関もあるため，調査項目を精査し，データ収集が必須の項目を絞り込む予定である。
2023年度後半では，2024年度に調査ができるように，すでに黒岩メソッドを取り入れている訪問看護ステーションとの調整を始め，調査の実現に向けて，準備を進めていく予定である。加えて，地域在住の生活が自立した高齢者を対象に比較的元気な高齢者における口腔機能の現状と，リファレンスデータを得る目的で，地域での調査も並行して準備していく。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症による様々な制約により本研究課題に係る調査が実施出来ず，予定していた支出がなかったためである。今年度は，県外での調査もいくつか予定されているため，調査をするための機材や旅費，その成果を発表するための経費として使用する予定である。
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