2023 Fiscal Year Research-status Report
Development of telerehabilitation strategy to prevent the occurrence of chronic pain caused by vertebral compression fractures
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21K11169
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
片岡 英樹 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 客員研究員 (50749489)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
後藤 響 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 客員研究員 (90813436)
坂本 淳哉 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 准教授 (20584080)
沖田 実 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (50244091)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 脊椎圧迫骨折 / 遠隔リハビリテーション / 慢性疼痛 / 身体活動量 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
これまで研究代表者らは新鮮脊椎圧迫骨折（以下，圧迫骨折）患者に対する認知行動療法理論に基づいた行動医学的アプローチを開発し，標準的なリハビリテーション（以下，リハ）と併用すると腰背部痛や歩行距離および身体活動量（以下，活動量）が有意に改善することを明らかにした．ただ，圧迫骨折後は慢性疼痛に発展しやすく，その発生予防のためには，退院後の継続的な介入戦略の確立が不可欠で，その新たな手段になり得る方法としてICT機器を用いた遠隔リハがある．本研究では圧迫骨折後の慢性疼痛の発生予防に向け，入院中の行動医学的アプローチを退院後も遠隔リハにて継続する介入戦略を開発することを目的とする．遠隔リハのツールとしては，ビデオ通話アプリをインストールしたタブレット（D-tab d-41A）を用いている．遠隔リハの内容としては患者とセラピストが共同で設定した目標の満足度の聞き取り，自主運動の促し，活動日記を用いた腰背部痛と歩数のモニタリングとペーシング，ならびにADL指導としている．
2022年3月より圧迫骨折患者を遠隔リハ群と対照群に振り分け効果検証を進めている．遠隔リハ群は，上述の遠隔リハを退院後3か月間，週に1回，合計12回実施し，対照群は同様の頻度で電話にて体調の聞き取りのみを行うこととしている．選択基準は，新鮮圧迫骨折を受傷した者，年齢50歳以上，屋内歩行が自立している者，タブレットおよび電話の操作が可能な者とし，除外基準は認知症やそれに関連した症状を有する者，重度の循環器や呼吸器疾患を有する者とする．2024年3月末現在，遠隔リハ群10例，対照群11例が試験を完遂している．現状，目標サンプルサイズには到達していないが，退院3ヶ月後の腰背部痛は遠隔リハ群が対照群に比べて有意に低値で，遠隔リハ群のみ退院時に比べて3ヶ月後の活動量が有意に高値となっており，遠隔リハの有効性が認められている．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度より圧迫骨折に起因する慢性疼痛の発生予防に向けた遠隔リハ戦略の効果検証として無作為化比較試験を開始し，現在21名が完遂している．サンプルサイズは56例を予定しているが，試験実施施設における新型コロナウイルスのクラスター発生による入院制限もあり，研究対象者の確保に難渋している．そのため，当初の予定よりもやや遅れていると考えられる．
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究課題は，本来であれば2023年度で終了予定であったが，目標サンプルサイズに達していないため，補助事業期間を延長した．そのため，本年度も無作為化比較試験を進めていく方針である．また，遠隔リハの効果についてこれまでに研究を完遂したケースをまとめ，学会発表を行い，無作為化比較試験の結果に関しても論文作成を進める予定である．
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| Causes of Carryover |
研究実施施設における新型コロナウイルのクラスター発生により，サンプルサイズの確保に難渋しており，研究遂行に想定以上に時間を要している．そのため，研究計画変更に伴い科学研究費助成事業について，補助事業期間を延長した．次年度使用額に関しては，遠隔リハに用いるタブレットの通信料ならびに成果発表のための旅費に充てる予定としている．
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