2022 Fiscal Year Research-status Report

Development of measures to promote home based rehabilitation using virtual reality (VR)

Research Project

Project/Area Number	21K11237
Research Institution	Mie University
Principal Investigator	船尾浩貴三重大学, 医学系研究科, 助教 (60804268)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	島岡要三重大学, 医学系研究科, 教授 (40281133) 百崎良三重大学, 医学部附属病院, 教授 (70439800) 川本英嗣三重大学, 医学部附属病院, 講師 (20577415) 辻川真弓鈴鹿医療科学大学, 看護学部, 教授 (40249355)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Keywords	在宅リハビリテーション / バーチャルリアリティ / 在宅療養患者 / 訪問リハビリテーション / 慢性疼痛 / 動機づけ
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、ヘッドマウントディスプレイ（Head Mounted Display; HMD）を用いて体験する没入型バーチャルリアリティ(Virtual Reality; VR)による疼痛の緩和、およびリラクゼーションの促進効果を活用して、効果的な在宅リハビリテーションを促進するための方策を確立することを目的とした臨床研究である。在宅リハビリテーションを阻害する患者側要因のうち、主に慢性疼痛をはじめとした身体的状況、心理的状態、動機づけに着目し、在宅リハビリテーション場面におけるVR体験がもたらす各種データの測定および分析を行うことにより、中長期的な在宅リハビリテーションの促進効果を検証する。 2022年度は、2021年度中に実施した予備試験により収集したデータに基づき作成した単一群試験のプロトコルに従って、介入研究によるデータの収集を進めた。本単一群試験では、目標症例数を40例として、在宅療養患者のうち、すでに訪問リハビリテーションを利用している者で、かつ慢性的な疼痛を抱えているものを対象としている。ベースラインから、介入としてのVR体験を伴う訪問リハビリ実施後の心身状態を比較するものであり、対象1名への介入期間は、ベースラインの測定から全ての介入を終了するまでおよそ2カ月間の予定としている。新型コロナウイルス感染症の拡大により、目標症例数の獲得に遅れが生じているが、2022年度末より研究協力施設を増やしており、引き続き研究対象者を増やし、データの収集を進めていく予定としている。また本年度中に得たデータのうち、分析が可能なものから報告できるよう準備を進めている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2022年度は、2021年度中に実施した予備試験により収集したデータに基づき作成した単一群試験のプロトコルに従って、介入研究によるデータの収集を進めた。本単一群試験では、目標症例数を40例として、在宅療養患者のうち、既に訪問リハビリテーションを利用している者で、かつ慢性的な疼痛を抱えているものを対象としている。ベースラインから、介入としてのVR体験を伴う訪問リハビリ実施後の心身状態を比較するものであり、対象1名への介入期間は、ベースラインの測定から全ての介入を終了するまでおよそ2カ月間の予定としている。新型コロナウイルス感染症の拡大により、目標症例数の獲得に遅れが生じているが、2022年度末より研究協力施設を増やしており、引き続き研究対象者を増やし、データの収集を進めていく予定としている。また本年度中に得たデータのうち、分析が可能なものから報告できるよう準備を進めている。
Strategy for Future Research Activity	2022年度末より研究協力施設を増やしており、引き続き研究対象者を増やし、データの収集を進めていく予定としている。また、さらに研究協力施設を増やしていく予定であり、現在、いつくかの医療機関への協力の依頼を進めている。
Causes of Carryover	2022年度中に進めてきた単一群試験について、新型コロナウイルス感染症の再拡大等により、研究対象者数の獲得に遅れが生じた。そのため、試験に必要となる諸費用として、次年度使用額として生じた。今回生じた次年度使用額は、当初の使用目的としていた単一群試験を行うための諸費用に充当する。